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企業の81%がデータ損失やシステムダウンから復旧できない恐れと報告 EMC、アジア太平洋および日本における災害復旧に関する調査結果を発表

  2012/06/15 12:00

米EMCコーポレーションは、『The Disaster Recovery Survey 2012: Asia Pacific and Japan』(2012年 災害復旧(DR)に関する調査:アジア太平洋地域および日本)の結果を発表した。

この調査の結果、アジア太平洋地域および日本の81%の企業で、災害が発生した場合にシステムやデータを完全に復旧できるかどうかに不安を持っており、過去1年間にデータ損失やシステム・ダウンタイムが発生した企業は、全回答企業の71%に上ることが明らかになったとしている。

この調査結果の要点は次の通り。

・アジア太平洋地域および日本の2,500社を対象に行われた最新調査の結果、81%(日本では89%)の企業が災害発生後の完全復旧に不安があると回答。

・調査対象企業の71%(日本では50%)が、過去1年間にデータ損失またはシステムダウン(もしくは両方)を経験。

・データ損失とシステムダウンの主原因のトップ3は、ハードウェアの障害が60%(日本では55%)、データの破損が49%、電力供給の問題が44%。

・データ損失とシステムダウンによる最も大きな影響として、42%(日本では38%)の企業が従業員の生産性の低下を回答。

・バックアップ・コピーをオフサイトで保管している企業のうち、今でもリカバリにテープを使用している企業は44%(日本では58%)、CD-ROMを使用している企業は37%。ただし、62%(日本では66%)の企業がすでにディスクベースのストレージを使用中。

・テープを使用している企業の83%(日本では68%)がテープからの完全な切替えを希望。

■調査結果の詳細
http://japan.emc.com/about/news/press/japan/2012/20120615-1.htm

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