中部電力は、東海テクノリサーチおよびトーエネックと共同で、機械や金属の加工工場の溶解炉やボイラ等の省エネに貢献する「熱設備監視システム」を開発した。
熱設備の省エネ対策は電気設備に比べて遅れているうえ、一定量以上の電気や熱を消費している事業場に対しては「エネルギーの使用の合理化に関する法律」により毎年1%のエネルギー使用量の削減が努力義務となっている。
当システムでは、熱設備に設置されているバーナーの燃料流量や空気流量、炉内温度等を測定し、そのデータをPHS等の通信回線によって監視センターに送信して省エネ分析を行い、機器調整のタイミング等をユーザに電子メールで報告する。ユーザはデータを見ながら、燃料と空気の流量を調整することで、最適な省エネが可能となり、工場のエネルギーコストおよびCO2排出量を現状より2～5%程度削減できるという。
【関連サイト】
・中部電力（株）ホームページ
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EnterpriseZine編集部（エンタープライズジン ヘンシュウブ）
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