一方、MRの分野において“起爆剤”として大きく期待されているのが、マイクロソフトが提供するMRデバイス「Microsoft HoloLens」（以下、HoloLens）だ。Windows 10を搭載したウェアラブルコンピュータとして提供されるHoloLensは、ユーザーの視界上にホログラムを3Dで投影することで、現実世界のビューと仮想世界のビューをミックスさせたまさに「複合現実」の世界を提示してくれる。
現在、このHoloLensを使ったMRソリューションが次々と立ち上がりつつあるが、KPMGコンサルティング株式会社（以下、KPMGコンサルティング）が製造業企業向けに開発したサービスが「Microsoft HoloLens導入支援サービス」だ。既に大手製造業の企業と共同で、HoloLensとAIを連携させた実証実験を進めており、2018年1月にはこうした成果が認められてマイクロソフトより「Microsoft Mixed Reality Partner Program」の認定を受けている。
KPMGコンサルティングで先端技術を使った企業のビジネストランスフォーメーション（事業変革）や業務の高度化を推進するためのITソリューションの開発や支援を行っている「Advanced Innovative Technology」ビジネスユニットでは現在、AIやブロックチェーン、IoTといった先進テクノロジーと並んで、HoloLensを使ったMR関連サービスの開発や実証に積極的に取り組んでいる。「Microsoft HoloLens導入支援サービス」の中でも、製造業をターゲットにした「Holographic Manufacturing」というソリューションは、既に大手製造企業の製造現場に試験導入されているという。
このサービスの開発に携わった同社 コンサルタント 村上まり子氏によれば、MR技術は日本の製造業が抱えるさまざまな課題を解決する上で極めて有効なソリューションたりえるという。
「一見先進的なイメージがある企業でも、いざ製造現場に足を踏み入れるといまだに紙のプロセスが主流であったり、ベテラン作業員の熟練の技に頼り切っているのが実情です。しかも熟練者の職人技は暗黙知であり、ナレッジをマニュアル化して後継者に引き継ぐための仕組みも多くの場合、整備されていません。今後、ベテラン作業員が退職していってしまうと、これまで日本企業の製造現場を支えてきた熟練者の暗黙知が完全に失われてしまう恐れがあります。こうした課題を解決する上で、MR技術が役立つのではないかと考えました」
HoloLensとAIの組み合わせで製造現場の課題を解決
現在KPMGコンサルティングが、とある大手製造業のクライアントと共同で検証を進めているソリューションとは、次のようなものだ。
そのクライアント企業では、数百点にのぼる部品から構成される製品を製造しており、製造現場では多種多様な部品を正確に識別する必要がある。例えば、各部品にはあらかじめ品番などの識別可能な標識を書き込むなどの工夫を行っているが、製造工程の途中で消えて見えなくなってしまうこともある。それでも熟練作業員は、一目見ただけで各部品を正確に識別することができるが、経験の浅い作業員ではそうはいかない。
識別が難しい部品の場合、何度も紙の仕様書を見直さなくてはならないため、無駄な時間やコストが発生してしまい、さらに部品の取り違えで工程の手戻りが発生してしまうこともある。こうした無駄な時間やコストを削減するために、KPMGコンサルティングではHoloLensとAIを組み合わせて部品を自動認識する仕組みを開発した。
HoloLensを装着した作業員が、特定の部品を目の前にして部品の識別や取り付けに不安や懸念が生じた場合、HoloLensに装着されているカメラで部品を撮影する。すると、その画像データが自動的にMicrosoft Azureのクラウド環境へと送られ、画像認識AIによって自動的にどの部品なのかが識別される。その結果、その部品に関する情報が即座にHoloLensへと送り返され、ユーザーの視界上に表示される。さらに、ベテラン作業員に確認が必要な場合でもHoloLensによりビデオ会議でベテラン作業員とつながり、部品の画像を共有しながら適切なアドバイスを受けられる。
こうした仕組みを導入したことで、このクライアント企業の製造現場では部品の識別にかかる時間が短縮し、経験の浅い新人作業員でも早期に製造現場に投入できるようになった。また、ベテラン作業員の知見もより広く現場で生かせるようになったという。
「ベテラン作業員が若手をサポートするために、工場内をあちこち移動する必要がなくなり、一カ所にいながらさまざまな現場を効率良くサポートできるようになりました。また、HoloLensによりベテラン作業員の知見を得るというプロセスを通じて、暗黙知を形式知化する取り組みも進展しました」（村上氏）
