著者情報
-
早稲田大学政治経済学部卒業後、メーカー系システムインテグレーターにてソフトウェア開発に従事。その後、外資系ソフトウェアベンダーでコンサルタント、IT系Webメディアで編集者を務めた後、現在はフリーライターとして活動中。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
-
2019/10/08サイバー犯罪捜査のプロの目から見た今日のサイバーセキュリティ事情とは？
2019年9月10日、ソラシティカンファレンスセンター（東京・御茶ノ水）にて翔泳社主催のイベント「Security Online Day 2019」が開催された。基調講演には、かつて警察庁およびインターポール（国際刑事警察機構）でサイバー犯罪捜査を指揮し、現在はヤフーで政策企画・サイバーセキュリティ担当の執行役員を務める中谷昇氏が登壇し、「デジタル社会におけるサイバーセキュリティ」と題した講演を行った。
-
2019/04/09オンプレミスのSQL Serverからの移行に「Managed Instance」を全力でお薦めする理由
先日、マイクロソフトが提供するPaaS型のデータベースサービス「Azure SQL Database」の新たなデプロイモデル「Azure SQL Database Managed Instance」（以下、Managed Instance）が正式リリースされた。Managed Instanceの最大の特徴は、オンプレミス版SQL Serverと100％近い互換性を持つ点にある。現在オンプレミス環境でSQL Serverを使って構築・運用しているアプリケーションを、極めて手軽にMicrosoft...
-
2019/02/08河本薫教授が説く、普通の企業においてデータとAIの活用を推進するために必要な「人材」と「組織の力」
大阪ガスでデータ分析の業務に長らく従事し、同社退社後の2018年4月からは滋賀大学のデータサイエンス学部教授に就任している河本薫氏。現在はアカデミズムの立場からデータを活用したビジネスのあり方についてさまざまな研究・提言を行っている。編集部が主催したdata tech 2018に登壇した河本氏は「普通の企業においてデータとAIの活用を推進するために必要な人材とは？」と題して企業における20年間の経験をもとに、企業が今後備えるべきデータ活用を推進していくための「組織力」について紹介した。
-
2019/01/22楽天技術研究所の森正弥氏が語る、個別化時代への挑戦とCreative AIの衝撃
楽天の執行役員を務めるとともに、楽天技術研究所の代表と楽天生命技術ラボの所長も兼任し、AIなど同社の技術戦略の中核を担う森正弥氏。data tech 2018に登壇した森氏は、現在同社で進めているAIに関する研究開発とその成果、さらにはAIの最先端の研究分野として近年注目を集める「Creative AI」に対する取り組みについて紹介した。
-
2018/10/29狙わなければ、本当に必要な情報は獲れない――パナソニック事業開発センター島田伊三男所長に聞く
現在、AIやIoT、ビッグデータといった先進技術の分野で海外の巨大IT企業に遅れをとっている日本企業だが、パナソニックはこれまで培ってきたモノ作り技術を生かすことで「勝ちにいく」という。その真意や同社の取り組みについて、新規事業開発担当 上席主幹 兼 ビジネスイノベーション本部 事業開発センター所長の島田伊三男氏に話を聞いた。
-
2018/10/18新時代へと突入したエンドポイントセキュリティ――振る舞いから未知の不正プログラムを検知、攻撃の実行を防ぐ
充実したセキュリティ機能がデフォルトで搭載されているWindows 10への移行が進み、これまで定番であったエンドポイントセキュリティ技術は新時代を迎えようとしている。さらに、昨今では既存の対策をすり抜ける未知のマルウェアも登場。株式会社FFRI 取締役 事業推進本部長 川原一郎氏は「Security Online Day 2018」（主催:翔泳社）において、未知の脅威への対策を強化するために、ソフトウェアの疑わしい振る舞いを検知する『先読み技術』の重要性を語った。
-
2018/10/18社会インフラをサイバー攻撃から守る――中部電力グループが取り組むサイバーセキュリティ
中部電力は、日本の中部地方一帯の電力インフラをほぼ一手に担う大規模社会インフラ業者として、事業の継続性に大きな社会的責務を負っている。いま中部電力グループが取り組んでいるセキュリティ施策とはどんなものか。翔泳社主催のSecurity Online Day 2018では、「中部電力グループが取り組むサイバーセキュリティ～社会インフラ防護のためのセキュリティ施策～」をテーマに中部電力の澤井志彦氏および中電シーティーアイの永野憲次郎氏が同社の取り組み事例を紹介した。
