SIGQは2026年4月2日、SaaS・Webプロダクト開発企業のVPoEやエンジニアリングマネージャーら計250名を対象とした「インシデント対応の属人化に関する実態調査 2026」の結果を発表した。
調査によれば、インシデント対応が特定の1〜2名に依存していると答えた組織は全体の72.0％にのぼり、こうした人材の退職リスクを88.9％が認識しているとのことだ。
また、属人化しやすい業務としては「障害の原因調査・ログ解析」56.1％、「一次アラート受け・トリアージ判断」51.67％が上位を占めた。原因としては、「ローテーションや育成時間の不足」43.6％、「ナレッジの非共有」40.0％、「特定人材のスキルギャップ」37.6％が挙げられた。
属人化解消の取り組みについては、「取り組んだが改善しなかった」が32.4％と最多。ドキュメント整備など静的対策にとどまる現場が目立ち、AIや自動化ツールの本格導入は12.6％にとどまった。そもそも属人化解消に未着手の組織では、「経営層の関心の低さ」が32.0％と課題もうかがえる。
課題解決の具体策としては、「ナレッジ共有の仕組みづくり」28.0％、「AI・自動化による判断補助」25.2％が過半数を占め、「テクノロジー活用」に高い期待が寄せられた。実際、69.6％が専用ツールやプラットフォーム導入に前向きと回答した。
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EnterpriseZine編集部（エンタープライズジン ヘンシュウブ）
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