米Dell technologies傘下の米RSAは、7月15日から3日間、日本を含むアジア太平洋地域のユーザーを対象にしたバーチャルカンファレンス「RSA Conference 2020 Asia Pacific & Japan」を開催した。コロナ禍で人々の行動が大幅に制限されている中、サイバー攻撃もリモートワーク環境をターゲットにしたものが増加している。米RSAで最高経営責任者（CEO）を務めるロヒット・ガイ（Rohit Ghai）氏は、アジア太平洋地域に対する攻撃増加に警鐘を鳴らすとともに、エンドユーザー自身もセキュリティ意識を向上させ、対策を講じていく重要性を説いた。
-
- Page 1
※印刷用ページ表示機能はメンバーのみが利用可能です（登録無料）。
この記事は参考になりましたか？
- この記事の著者
-
鈴木恭子（スズキキョウコ）
ITジャーナリスト。
週刊誌記者などを経て、2001年IDGジャパンに入社しWindows Server World、Computerworldを担当。2013年6月にITジャーナリストとして独立した。主な専門分野はIoTとセキュリティ。当面の目標はOWSイベントで泳ぐこと。※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事は参考になりましたか？
この記事をシェア
