1年経っても冷めやらぬVMware買収騒動の余波……場当たり的な“離脱”の前に考えるべきポイント

　仮想化基盤市場で世界的に圧倒的なシェアを誇るVMwareが半導体ベンダーのBroadcomに610億ドルで買収されたのは2023年11月のこと。当時のVMwareの負債80億ドルも含めると690億ドル、日本円にして10兆円を超える超巨額の買収である。その後、Broadcomが発表した値上げをともなう大幅なライセンス体系の変更はVMwareにインフラ基盤を依存していた多くの企業に衝撃を与え、“脱VMware”を検討する動きが加速した。「（VMwareユーザー企業の）ITリーダーがまずやるべきことは、自社のインフラストラクチャをどの方向に向かわせようとするのか、それをはっきりとさせることだ」──こう語るのはGartnerでシニアディレクター アナリストを務めるトニー・ハーヴェイ（Tony Harvey）氏だ。同氏は2024年12月にガートナージャパン主催の「ITインフラストラクチャ、オペレーション & クラウド戦略コンファレンス 2024」に登壇するために来日、VMware移行問題に悩む日本企業のITリーダーとも面談を重ねたという。本稿ではハーヴェイ氏の講演「BroadcomによるVMwareの買収： I&Oへの影響とその対策」と、その後の単独インタビューをもとに、日本企業が取るべき施策について見ていきたい。