東芝は、4月1日付で、新たに「総合研究所」を設立すると発表した。
同社グループ全体の視点で長期的な技術戦略を策定し、先端・基盤技術の研究開発を担ってきた3つのコーポレートラボと、事業会社で事業に直結した応用・商品技術開発の中核を担ってきた2つのワークスラボを総合研究所として集約し、傘下に7つの研究開発・技術センターを設置するという。集約・再編するのは、コーポレートラボである「研究開発センター」「生産技術センター」「デジタルイノベーションテクノロジーセンター」、およびワークスラボである東芝エネルギーシステムズの「エネルギーシステム技術開発センター」、東芝インフラシステムズの「インフラシステム技術開発センター」の5つのラボだとしている。
新たに設立する総合研究所傘下には、同社グループの事業領域システム・技術の研究開発を担う「エネルギーシステムR&Dセンター」「インフラシステムR&Dセンター」「先端デバイスR&Dセンター」の3組織に加え、各事業領域を超えた研究開発と生産技術を担う「AIデジタルR&Dセンター」「デジタルイノベーション技術センター」「生産技術センター」「マテリアルズ&フロンティア研究センター」の4つの組織を新設予定。様々な事業領域や設計・製造プロセスで重要性が高まるAIやデジタル技術については、AIデジタルR&Dセンターおよびデジタルイノベーション技術センターが核となり、他のセンターと連携してDXやデジタルサービスの創出を加速するという。併せてデジタルイノベーション技術センターは、生産技術センターとともに、ハードウェアとソフトウェア、業務プロセスの生産性・品質向上のための技術開発・全社展開を担い、事業成長に貢献するとのことだ。
また、マテリアルズ&フロンティア研究センターでは、量子コンピュータなど、既存の事業領域にとらわれない革新的な研究にも取り組むという。新組織の下、現在、主要な事業・生産拠点に駐在するラボ機能を強化するとともに、2024年1月に開所した研究開発新棟「イノベーション・パレット」を活用した社会や企業との共創活動を強化していくとしている。加えて、複数の領域をまたがる技術者同士の協働や、これらの共創活動を通じて、同社グループの将来を支える技術人材の育成に注力していくとのことだ。
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