2025年4月1日、イトーキは「オフィスワーカーの意識調査─2025年オフィス構築に向けて」を公開した。
同調査は、全国の正社員・経営者約5,000人を対象として、働き方やオフィス環境に対する意識と満足度向上要因を調査したものだ。
1都3県のリモートワーク実践者は他都道府県の2倍以上
2024年12月のリモートワークをしている人の割合は全国で31.7%となった。2023年5月の調査では26.7%、2024年5月は19.9%と一時的にオフィス回帰の流れはあったものの、一転増加傾向にあるという。一方勤務地別でみると1都3県では44.1%、他都道府県は20.8%と2倍以上の差があり、一都3県が牽引する結果となっている。
またフリーアドレス型オフィスは全体で29.4％と採用率が高くなっているが、向い合せたデスクの島の上席に管理職が座る「島形対向式」は全体の47.7%と、依然多い状況にあるという。
一方で、生産性実感度とオフィス環境満足度との関係性をみた結果、ともに肯定回答しているオフィスワーカーは、フリーアドレス型のオフィスに勤務している傾向が見受けられるとする。
理想的な出社方法はフルタイムが48.4%でハイブリットワーク43.6％を上回る
理想的な出社方法は、「フルタイム出勤（完全オフィス出社）」が48.4%と割合が最も多く、次いで「ハイブリッド（リモート＋オフィス併用）」が43.6%。「完全リモートワーク」は8.0%にとどまった。多くの回答者がオフィス出勤を含む働き方を理想としており、「完全リモートワーク」のニーズは限定的であるという。
オフィスへ出社したい理由としては「ONとOFFの切り替え」「必要な設備・リソース」が上げられおり、多くの業務がリモートワークで可能な中、オフィスの持つ潜在化・顕在化された機能が望まれているとした。
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