この調査の結果、アジア太平洋地域および日本の81％の企業で、災害が発生した場合にシステムやデータを完全に復旧できるかどうかに不安を持っており、過去1年間にデータ損失やシステム・ダウンタイムが発生した企業は、全回答企業の71％に上ることが明らかになったとしている。
この調査結果の要点は次の通り。
・アジア太平洋地域および日本の2,500社を対象に行われた最新調査の結果、81％（日本では89％）の企業が災害発生後の完全復旧に不安があると回答。
・調査対象企業の71％（日本では50％）が、過去1年間にデータ損失またはシステムダウン（もしくは両方）を経験。
・データ損失とシステムダウンの主原因のトップ3は、ハードウェアの障害が60％（日本では55％）、データの破損が49％、電力供給の問題が44％。
・データ損失とシステムダウンによる最も大きな影響として、42％（日本では38％）の企業が従業員の生産性の低下を回答。
・バックアップ・コピーをオフサイトで保管している企業のうち、今でもリカバリにテープを使用している企業は44％（日本では58％）、CD-ROMを使用している企業は37％。ただし、62％（日本では66％）の企業がすでにディスクベースのストレージを使用中。
・テープを使用している企業の83％（日本では68％）がテープからの完全な切替えを希望。
■調査結果の詳細
http://japan.emc.com/about/news/press/japan/2012/20120615-1.htm
