｢ソーシャルメディア｣がビジネスに大きな影響を与えるようになる中、今また“社内SNS”に注目が集まっています。様々なコミュニケーションツールから一人当たりの受け取る情報量が年々増加する中、企業はどのように社内に｢情報を共有｣し、｢生産性｣を上げて行くべきか本気で向き合う必要に迫られています。もし、この問題を社内SNSで解決できるならば、｢すべての会社が社内SNSを導入する時代｣がやってくるかもしれません。本連載では、私自身の経験から、社内SNS導入の｢失敗｣に焦点を当てつつ、今後導入する企業にとってヒントとなる考え方やポイント、事例などをご紹介していきます。
今後数年で約半数の企業が社内SNSを導入予定
FacebookやTwitterの普及と活用する企業の増加に伴って、社内SNSの導入を検討する企業が増えています。先日発表されたIDC Japanによる調査結果によると、「今後数年で48%の企業が社内SNSの利用を開始する」（図１）といいます。その対象企業は従業員数が10人以上で、拠点が多く、顔の見えにくい大企業だけの話ではなく、中小企業も含まれます。
社内SNSの導入は今に始まったことではなく、mixiやGREEが流行した6年ほど前に、社内ブログも含め導入する企業が増えました。しかしながら多くの企業が失敗に終わっています。それでもIDCでは、社内SNSの市場はこれから年率40%以上の成長率、5年で10倍以上の市場になると予想しています。また、海外においては、米国の調査会社Forrester Researchが、2016年には64億ドルの市場へと急成長するという発表もしています。
当社では、社内SNSの「エアリー」というサービスを、内定者フォローSNS、新人育成SNS、ダイバーシティ推進支援SNSなど、様々な目的を特化したかたちで提供し、現在500社以上にご利用いただいています。私自身そのプロジェクトの中で、様々な失敗も成功も数多く経験してきました。本連載では、私自身の経験から社内SNS導入の｢失敗｣に焦点を当てつつ、今後導入する企業にとってヒントとなる考え方やポイント、事例などをご紹介していきます。
そして現在、私には一つの仮説があります。それは、「今後すべての会社で社内SNSが導入されることになる。ただし、導入の目的が明確でないとうまく定着しない」ということです。
実際IDCの調査では、社内SNSを導入しない企業の70%近くが「利用目的が不明確」を理由として挙げています。自営業や数人の会社は除いたとしても、企業がホームページを持つことやEメールを利用することが当たり前になったように、今以上に社内SNSは進化し、利用しているのが当たり前の時代がやってくると思います。そのきっかけが、ソーシャル、モバイル、クラウドによる新しいITの潮流と、Eメールの役割が今の時代からずれてきていることにあると考えています。
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佐別当 隆志（さべっとう たかし）
株式会社ガイアックス コーポレートコミュニケーション推進部 部長2000年より、ソーシャルメディアのトータルソリューションを手掛ける株式会社ガイアックスに所属。広報・新規事業開発を経て、2007年よりクラウド型の内定者SNS「エアリーフレッシャーズ」を立上げ、「エアリー」シリーズとして人事担当者をを中心に500社以上に提供中。さらに2013年より日常業務で活用できるシンプルな社内SNS「Co...
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