CAが生成AI活用で6割業務削減へ／創業28年目のディップはCIO登用で変革に
-[Vol.776]-------------------------------------------------------
このメールは翔泳社のメディア・イベント・サービスにご登録いただいた方に
お送りしています。配信の停止は文末をご覧ください。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
人気ランキング（2024-4-1～2024-4-15）
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
こんにちは。EnterpriseZine編集部です。
2024年4月1日～4月15日の
人気記事・ニュースランキングをお送りします。
＜記事＞
●1位 サイバーエージェントが生成AI活用で「6割の業務削減」を宣言 独自開発
中の「AIナスカ」が一翼を担う
サイバーエージェントは2023年10月に専任組織「AIオペレーション室」を新設。
社内業務への全面的な生成AIの導入で、2026年までに既存業務の6割を減らし、浮
いた時間をより生産性の高い業務に充てることを表明した。その狙いと具体的な取
り組み内容について担当者に聞いた。
https://enterprisezine.jp/article/detail/19378?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●2位 創業28年目のディップは“敏腕CIO”の登用でAI活用を加速、コスト削減で
はなく「機会創出」に注力へ
ディップの創業は1997年。紙媒体で仕事を探すことが当然だった時代に、いち早
く「はたらこねっと」や「バイトル」などデジタルな媒体を始動させ、成長してき
た。まさに求人を柱としたインターネットネイティブ、デジタルネイティブな企業
だ。そのチャレンジ精神の旺盛さは“AI”に対しても変わらない。今回は同社のAI
活用にかかわる取り組みについて、CTOとCIOを兼任する鈴木孝知氏に訊いた。
https://enterprisezine.jp/article/detail/19480?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●3位 コンサル依存のIT部門を12週間でビジネスに“強い”組織へ 経験学習によ
る能動的マインド醸成法とは
テクノロジーなくしては企業活動も不可能な時代、企業間競争で生き残るために
「ビジネスの目的を考え、テクノロジーを活用して達成できる」人材が求められて
います。こうした背景から、DX推進部門やIT部門への期待と負担は大きくなるばか
り。日々の業務をこなしながら、ビジネスに直結するような「超上流工程」で企画
を推進するような“テクノロジー組織”へ変革していくには、どうしたら良いので
しょうか。連載「“超上流”プロジェクト推進リーダー育成術」では、ビジネスと
テクノロジーをつなぐ役割を果たす人材の育成について詳しく解説。第1回目とな
る本稿では、既存IT部門への具体的な育成方法について、実際に企業で行われた事
例を踏まえて紹介します。
https://enterprisezine.jp/article/detail/19492?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●4位 失敗事例から学ぶ！生成AI 実践の成功への道筋──回答精度を90%向上した
RAG構築のポイント
企業での生成AIの実用化には、システム開発チームとユーザーチームの協働と継
続的な改善が不可欠だ。マクニカの山本聡氏は講演で、同社の失敗事例を基に、RA
G（Retrieval Augmented Generation）の理解とチーム連携の重要性を説いた。検
索と生成を分けて精度を高め、AIモデルのフレームワークによるシステム構築と運
用の可視化により回答精度は約90％まで向上。山本氏は、ユーザー協働と効果測定
の継続が、生成AIシステム開発の勘所だと強調した。
https://enterprisezine.jp/article/detail/19496?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●5位 AIが企業の「調達と購買」を最適化する：Coupaの「Community.ai」とは？
DX、サステナビリティとESGなど、企業経営のアジェンダの多様化に伴い、企業
の調達購買担当者の業務の進め方も大きく変わろうとしている。負担軽減の本命は
AIだろう。AIを活用した企業の購買支出の分析の最前線はどうなっているか。Coup
aの日本法人に現状と戦略を聞いた。
https://enterprisezine.jp/article/detail/19239?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
＜ニュース＞
●1位 NTTコム オンライン、RDBMSをPostgreSQLからEDBに切り替え アシストが支
援
https://enterprisezine.jp/news/detail/19534?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●2位 アクセンチュア、群馬県発のIT企業クライムを買収 レガシーシステム脱却
支援の強化や地元ICT産業の活性化へ
https://enterprisezine.jp/news/detail/19523?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●3位 JR東日本、「BtoBプラットフォーム 請求書」導入で月50時間かけていた発
送作業を自動化
https://enterprisezine.jp/news/detail/19549?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●4位 三洋化成工業、SAP S/4HANAのフロントシステムに「intra-mart」を導入
https://enterprisezine.jp/news/detail/19536?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●5位 NEC、5月1日付の役員人事を発表 中谷氏がNECセキュリティ社長に就任
https://enterprisezine.jp/news/detail/19488?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
配信停止の方法
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
メールマガジンの配信停止はこちらからお手続きください。
https://shoeisha.jp/ml/cancel/ez?token=&utm_source=34185&utm_medium=email
配信先の変更はこちらから（ログインが必要です）。
https://shoeisha.jp/users/account
・ニュースの内容は予告なしに変更される場合があります。
・記事中の会社名、製品名は、弊社および各社の登録商標、商標です。
・お問い合わせについては、
https://shoeisha.jp/help/contact/ez/
へご連絡ください。
発行:株式会社翔泳社 EnterpriseZine編集部
(c)2006 SHOEISHA. All rights reserved.
このメールは翔泳社のメディア・イベント・サービスにご登録いただいた方に
お送りしています。配信の停止は文末をご覧ください。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
人気ランキング（2024-4-1～2024-4-15）
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
こんにちは。EnterpriseZine編集部です。
2024年4月1日～4月15日の
人気記事・ニュースランキングをお送りします。
＜記事＞
●1位 サイバーエージェントが生成AI活用で「6割の業務削減」を宣言 独自開発
中の「AIナスカ」が一翼を担う
サイバーエージェントは2023年10月に専任組織「AIオペレーション室」を新設。
社内業務への全面的な生成AIの導入で、2026年までに既存業務の6割を減らし、浮
いた時間をより生産性の高い業務に充てることを表明した。その狙いと具体的な取
り組み内容について担当者に聞いた。
https://enterprisezine.jp/article/detail/19378?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●2位 創業28年目のディップは“敏腕CIO”の登用でAI活用を加速、コスト削減で
はなく「機会創出」に注力へ
ディップの創業は1997年。紙媒体で仕事を探すことが当然だった時代に、いち早
く「はたらこねっと」や「バイトル」などデジタルな媒体を始動させ、成長してき
た。まさに求人を柱としたインターネットネイティブ、デジタルネイティブな企業
だ。そのチャレンジ精神の旺盛さは“AI”に対しても変わらない。今回は同社のAI
活用にかかわる取り組みについて、CTOとCIOを兼任する鈴木孝知氏に訊いた。
https://enterprisezine.jp/article/detail/19480?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●3位 コンサル依存のIT部門を12週間でビジネスに“強い”組織へ 経験学習によ
る能動的マインド醸成法とは
テクノロジーなくしては企業活動も不可能な時代、企業間競争で生き残るために
「ビジネスの目的を考え、テクノロジーを活用して達成できる」人材が求められて
います。こうした背景から、DX推進部門やIT部門への期待と負担は大きくなるばか
り。日々の業務をこなしながら、ビジネスに直結するような「超上流工程」で企画
を推進するような“テクノロジー組織”へ変革していくには、どうしたら良いので
しょうか。連載「“超上流”プロジェクト推進リーダー育成術」では、ビジネスと
テクノロジーをつなぐ役割を果たす人材の育成について詳しく解説。第1回目とな
る本稿では、既存IT部門への具体的な育成方法について、実際に企業で行われた事
例を踏まえて紹介します。
https://enterprisezine.jp/article/detail/19492?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●4位 失敗事例から学ぶ！生成AI 実践の成功への道筋──回答精度を90%向上した
RAG構築のポイント
企業での生成AIの実用化には、システム開発チームとユーザーチームの協働と継
続的な改善が不可欠だ。マクニカの山本聡氏は講演で、同社の失敗事例を基に、RA
G（Retrieval Augmented Generation）の理解とチーム連携の重要性を説いた。検
索と生成を分けて精度を高め、AIモデルのフレームワークによるシステム構築と運
用の可視化により回答精度は約90％まで向上。山本氏は、ユーザー協働と効果測定
の継続が、生成AIシステム開発の勘所だと強調した。
https://enterprisezine.jp/article/detail/19496?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●5位 AIが企業の「調達と購買」を最適化する：Coupaの「Community.ai」とは？
DX、サステナビリティとESGなど、企業経営のアジェンダの多様化に伴い、企業
の調達購買担当者の業務の進め方も大きく変わろうとしている。負担軽減の本命は
AIだろう。AIを活用した企業の購買支出の分析の最前線はどうなっているか。Coup
aの日本法人に現状と戦略を聞いた。
https://enterprisezine.jp/article/detail/19239?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
＜ニュース＞
●1位 NTTコム オンライン、RDBMSをPostgreSQLからEDBに切り替え アシストが支
援
https://enterprisezine.jp/news/detail/19534?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●2位 アクセンチュア、群馬県発のIT企業クライムを買収 レガシーシステム脱却
支援の強化や地元ICT産業の活性化へ
https://enterprisezine.jp/news/detail/19523?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●3位 JR東日本、「BtoBプラットフォーム 請求書」導入で月50時間かけていた発
送作業を自動化
https://enterprisezine.jp/news/detail/19549?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●4位 三洋化成工業、SAP S/4HANAのフロントシステムに「intra-mart」を導入
https://enterprisezine.jp/news/detail/19536?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
●5位 NEC、5月1日付の役員人事を発表 中谷氏がNECセキュリティ社長に就任
https://enterprisezine.jp/news/detail/19488?utm_source=enterprisezine_regular_20240415&utm_medium=email
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
配信停止の方法
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
メールマガジンの配信停止はこちらからお手続きください。
https://shoeisha.jp/ml/cancel/ez?token=&utm_source=34185&utm_medium=email
配信先の変更はこちらから（ログインが必要です）。
https://shoeisha.jp/users/account
・ニュースの内容は予告なしに変更される場合があります。
・記事中の会社名、製品名は、弊社および各社の登録商標、商標です。
・お問い合わせについては、
https://shoeisha.jp/help/contact/ez/
へご連絡ください。
発行:株式会社翔泳社 EnterpriseZine編集部
(c)2006 SHOEISHA. All rights reserved.
