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クラウド停止による影響を評価せずに、クラウドへ移行している企業が過半数――ベリタスの調査で判明

クラウドの停止について理解する

 「Truth in Cloud」は、ベリタスが委託したVanson Bourne社が実施し、世界中の1,200名のビジネス意思決定者とIT意思決定者を対象に行われた。IT意思決定者のほぼ全員(99%)が12~24か月以内にシステムをクラウドへ移行すると回答した。また、4分の1以上(27%)がすべてのオンプレミスインフラのパブリッククラウドへの外部委託を予定している。

 クラウドへの移行がますます加速するなか、クラウドの停止がビジネスに及ぼす影響の可能性について理解することが不可欠になる。回答者の3人に1人以上(36%)が1か月あたりのダウンタイムについて15分未満を期待しているが、実際には回答者の約3分の1(31%)が1か月あたりでその倍以上のダウンタイムを経験している(31分以上)。

クラウドが停止した場合の責任の所在

 回答者の半数以上(59%)は、クラウドサービスの中断に対応する主な責任はクラウドサービスプロバイダにあると考えている。さらに、回答者の83%は、停電が発生した場合にクラウド内のワークロードとデータを確実に保護する責任もクラウドサービスプロバイダ側にあると考えている。

 通常、企業はクラウドサービスプロバイダとサービス品質保証契約(SLA)を締結するが、その契約はインフラ層に関するものであり、プロバイダが責任を負うのは、クラウドが停止した際のインフラの復元に関してまでになる。

 ところが、企業が顧客に提供しているサービスを復旧させるには、インフラがオンライン復旧した後でアプリケーションをオンラインに戻すなど、インフラレベル以外に重要な手順がある。実際には、再起動時のアプリケーションの相互依存の複雑さや、停止中に失われたデータの量によっては、アプリケーションリカバリ時間がインフラリカバリ時間よりもはるかに長くなる場合がある。

 このような事態に備えて、企業はよりプロアクティブに、オンプレミスのデータセンター、または別のクラウドにアプリケーションをフェイルオーバーするように設定するなどができるが、どのような対処法がその企業にとって最適かは、クラウドサービスプロバイダではなく企業が検討し、判断すべきことになる。

クラウドを活用しながらリスクを最小限に抑える

 クラウドの停止がビジネスに影響を及ぼす可能性について十分に理解していないという状況は、ほとんどの企業にとってリスクとなる。しかし、こうしたリスクはマルチクラウドを活用するための適切なビジネスレジリエンス戦略を策定することで大幅に軽減できる。

 ベリタスのエグゼクティブバイスプレジデント兼CPO(最高製品責任者)であるマイク・パーマー氏は、「ベリタスはマルチクラウドのアプローチに全面的に対応しており、数多くの大手クラウドサービスプロバイダと連携して、お客様が最大限のビジネス稼働時間を実現しながらアプリケーションとデータを、クラウドへ、クラウドから、また、クラウド内 / クラウド間で、容易に移行できるよう支援いたします。クラウドサービスプロバイダ、そしてお客様との連携により、クラウドが停止してもデータは確実に保護されますので、プロバイダもお客様もビジネス活動を継続することができます」と述べている。

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