マカフィーは、米現地時間1月27日、「2021 Consumer Security MindsetReport（消費者のセキュリティマインドセットに関するレポート：2021年）」を発表した。
本調査により、米国の消費者は世界的なパンデミックによってもたらされた、オンラインバンキング（61%）、ソーシャルエンゲージメント（56%）、パーソナルショッピング（52%）などを筆頭としたデジタルファーストの生活様式を今後も続けていくと考えていることが明らかになった。特に、3人に2人（66%）がサイバー脅威を懸念している中、回答者の3人に1人（29%）は、サイバー攻撃を防御する自信がないという。
また、回答者の71%が金融取引に関するデータを盗まれることを最も懸念しており、68%が誕生日や住所などの個人情報がハッキングされる可能性を憂慮している。
消費者のデジタルファーストの考え方に影響を及ぼす買い物習慣
回答者の70%は、2020年に1台以上のコネクテッドデバイスを購入したと回答。さらに、3人に1人は3台ものコネクテッドデバイスを購入していることがわかった。しかし、セキュリティソフトを購入して対策を行ったのは50%に過ぎず、セキュリティソフトが最新の状態かどうかを実際に確認しているのはわずか4人に1人だったという。
さらに、回答者の半数以上（51%）は、オンライン上に保存され、利用可能なデータに価値があるのか一度も考えたことがないとしている。一方で、消費者10人のうち9人近くは、そのデータが通貨として取引されるのであれば積極的に保護すると回答している。
これを受けて同社は、以下を推奨している。
- 多要素認証の使用：デジタルユーザーの信頼性を二重チェックし、セキュリティ機能を追加して個人情報やその他情報を保護する
- オンラインサービスの利用や接続には細心の注意を払う：パブリックWi-Fiに接続して決済を行う必要がある場合は、仮想プライベートネットワーク（VPN）を利用し、オンラインでの安全性を確保する
- セキュリティ対策を強化：インターネットを閲覧する際は、悪意あるリンクをクリックした場合でも、マルウェアやフィッシングサイトをブロックするツールを使用
マカフィーのコンシューマー ビジネス担当 エグゼクティブ バイス プレジデントのテリー・ヒックス（Terry Hicks）氏は、「自分自身を守る第一歩は、オンラインでの安全を保ち、デジタルウェルネスを維持するための方法はたくさんあるということを認識することです。問題が起こってから解決するより、問題を未然に防ぐほうが良いのです。私たちはインストールするアプリからクリックするWebサイト、開封するメールに至るまで、安全なネット習慣を意識して身に付けることができます。考え方や行動を意識して変えることは、私たちが最も大切にしているもの、つまりプライバシーやアイデンティティを保護し、安心して過ごすために必要不可欠なのです」と述べている。
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