日本マイクロソフトは、国土交通省 関東地方整備局（以下、関東地方整備局）が4月21日に開設した「関東DX・i-Construction 人材育成センター」および「関東DXルーム～Open Innovation Space～」に、HoloLens 2、Azure Remote Rendering、Microsoft Teamsなどの遠隔支援ソリューションを提供したことを発表した。
今回提供したマイクロソフトの遠隔支援ソリューション
- HoloLens 2：MR（Mixed Reality、複合現実）を活用した遠隔臨場や研修を実施
- Dynamics 365 Remote Assist：HoloLens 2の視野を遠隔地の専門家に共有し必要な支援を受ける遠隔臨場を実現
- Azure Remote Rendering：大容量の 3D データをクラウド（Microsoft Azure）上でレンダリングし、その結果をストリーミングでHoloLens 2 に投影することで、より高精細な3Dデータによる遠隔臨場を実現。国内で初めてローカル5G環境で実施（ホロラボの製造業・建設業向け可視化ソリューション「mixpace Remote Rendering」上でAzure Remote Renderingを行っている）
- Microsoft Teams：建設現場と人材育成センターなどの遠隔地間コミュニケーション、研修・セミナーのオンライン開催
- Surface Hub 2S：関東DXルームの電子ホワイトボードとして活用
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遠隔臨場では、建設現場にいる作業者がHoloLens 2を装着し、様々な場所や角度から、現場と、そこに施工する物体の3Dデータを重ね合わせて確認できることに加えて、Dynamics 365 Remote AssistやMicrosoft Teamsなどを使うことで、HoloLens 2を通して見える景色を遠隔地にいるスタッフとリアルタイムに共有できるという。これにより、関係者が現場に集まっているかのように、専門的なアドバイスを受けたり、ディスカッションしたりできるとしている。
また、関係者全員で現場に行く必要がないため、業務や研修の効率向上、工期短縮、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止等への貢献が期待されている。なお、関東地方整備局は、HoloLens 2に加えて、ニコン・トリンブルが提供する、HoloLens 2を搭載したヘルメット一体型MRデバイス「Trimble XR10」も活用しているという。
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