リクルートは、「人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査（2021）」を実施し、12月21日、DX人材に関する調査結果を公開した。調査期間は10月29日から11月12日で、全国の人事担当者3007人が回答したという。結果は以下の通り。
DX人材の確保状況および確保先
2020年度において、DX人材確保が必要だったと回答した人に確保状況を聞いたところ「必要人数より大幅に少ない」は32.4％、「必要人数より多少少ない」36.2％と、７割近くが少ないと回答。一方、「必要人数通り」以上との回答は26.1％だった。DX人材の確保先について聞いたところ「社内からのみ確保」は19.5％、「社外からのみ確保」は14.1％だが、「社内および社外から確保」は58.4％。また「人材は確保せず専門会社などに発注」は2.4％だったという。
DXにともなう「リスキリング」の実施状況について
人事担当者にDXにともない、スキルの学び直しを意味する「リスキリング」の実施状況を聞いたところ、2020年度、2021年度ともに、実施していないとの回答は４割を上回ったとしている。一方、実施との回答は、2020年度は31.1％、2021年度は32.6％と、ほぼ変化がなかった。同社は実施の二極化傾向が見られると推察している。実施対象者を見ると、希望者などへの実施や全従業員に必須とした実施が、2020年度より2021年度のほうが微増傾向だった。
業種別の「リスキリング」の実施について
実施率は2020年度、2021年度ともに「金融業」が最も高い業種に。「情報通信業（「情報・サービス業」の内訳）」はその次だった。
【解説】リクルートHR統括編集長の藤井薫氏
企業における「リスキリング」の拡大は、自らのスキルセットをアップデートし、キャリアアップを望む、 従業員・求職者にとっても大きな魅力になります。「DX」人材確保が難易度を増す中、「リスキリング」実施の差は、優秀な人材の採用力・定着力・変革貢献力といった、企業変革の差に直結していくでしょう。
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