発表によると、クライアント仮想化製品の全体（全社導入＋部分導入＋試験導入）におけるROIは439.4％、投資回収期間は10.2カ月だった。これはクライアント仮想化製品を使用することによって、投資に対して4倍以上の効果が得られ、1年未満で投資コストが回収可能なことを意味するという。
IDCでは、2011年から継続的にROI分析を実施しており、以前の調査結果と比較すると、毎年、企業においてクライアント仮想化の活用が進み、ROIの値はより大きくなり、投資回収期間はより短くなっているという。
クライアント仮想化全体（全社導入＋部分導入＋試験導入）の初期投資額、年次投資額、ベネフィットはそれぞれエンドユーザー1人当たり21万8,267円、4万9,859円、75万9,172円となった。
クライアント仮想化製品の従業員普及率（クライアント仮想化製品を使用している従業員の割合）は36.4％で、エンドユーザーの1日当たりの平均使用時間は約3.35時間（1日8時間勤務と想定した場合）となった。
またクライアント仮想化製品の導入によって、エンドユーザー、IT管理者およびITスタッフ、企業全体でそれぞれ31.7％、32.8％、36.4％の生産性向上などの便益増加が見られたという。
今回の調査結果と前回の調査結果を比較分析すると、投資額とベネフィットは共に大きくなっている。投資額が増えた背景には、クライアント仮想化のソリューションの多様化と、ストレージやネットワークへの投資が進んだことがあげられるとしている。
ベネフィットが高まった理由は、これら投資が増加したことで、スループットが向上し、生産性向上や業務効率化といった点で満足出来る結果が得られていると考えられるという。
なお、今回の発表はIDCが発行した「2015年 国内クライアント仮想化市場 ROI分析」に詳細が報告されている。
