1次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況について調査を行った。OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は31.5％。さらに、「試験的に導入している」は5.2％、「導入に向けて検証している」は4.1％、「これから導入を検討する」は10.0％となった。
一方、「導入の予定はまったくない」は33.3％、「今後の予定は分からない」は12.1％。産業分野別にOSSの導入状況をみると、「本番環境で導入している」が30％を超えているのは、通信／情報（39.2％）、公共／公益（37.6％）、金融（35.4％）だった。
1次調査において、IT戦略におけるOSSの使用方針について質問した結果、「積極的に使用する」と回答した企業は12.1％、「適材適所で使用する」は31.3％となり、それらを合わせた40％以上の企業がOSSの使用に対して前向きな方針をとっている。
一方、「明確な方針はない」が26.6％、「分からない」が9.4％となるなど、OSSに対する方針が不明瞭な企業も約3分の1を占めていることがわかった。
2次調査では、OSSを使用している企業に対して、より詳細にOSSの利用実態について調査。その中で、本番環境で利用しているOSSの種類を調査した結果（表参照）、Linuxが63.8％で最も高い利用率となった。
その他、アプリケーションサーバーのTomcat（39.5％）とJBoss（13.9％）、RDBMSのMySQL（26.5％）とPostgreSQL（13.3％）、運用管理のZABBIX（13.3％）、仮想化のXen（12.6％）とKVM（10.7％）、システムソフトウェアのSamba（29.1％）とOpenLDAP（15.5％）が利用率10％を超えた。
ビッグデータ関連ソフトウェアのHadoopやNoSQL、クラウド基盤ソフトウェアのOpenStackやCloudStack、仮想コンテナソフトウェアのDockerなど最近注目を集めているOSSの利用率は低いものの、今後第3のプラットフォームにおいて活用が期待されるという。
なお、調査の詳細はIDCが発行したレポート「2015年国内オープンソースソフトウェア市場ユーザー利用実態調査」にまとめられている。
