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企業のOSSの導入率は31.5%、通信/情報、公共/公益、金融での導入率が高い――IDCが調査

  2015/04/06 12:45

 IDC Japanは、企業におけるオープンソースソフトウェア(OSS)の利用実態調査結果を発表した。この調査は、国内の企業および組織のIT部門を対象としたアンケート調査を2015年1月に実施し、1次調査で1,782社、2次調査でOSSを使用している309社から有効回答を得たもの。

 1次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況について調査を行った。OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は31.5%。さらに、「試験的に導入している」は5.2%、「導入に向けて検証している」は4.1%、「これから導入を検討する」は10.0%となった。

 一方、「導入の予定はまったくない」は33.3%、「今後の予定は分からない」は12.1%。産業分野別にOSSの導入状況をみると、「本番環境で導入している」が30%を超えているのは、通信/情報(39.2%)、公共/公益(37.6%)、金融(35.4%)だった。

 1次調査において、IT戦略におけるOSSの使用方針について質問した結果、「積極的に使用する」と回答した企業は12.1%、「適材適所で使用する」は31.3%となり、それらを合わせた40%以上の企業がOSSの使用に対して前向きな方針をとっている。

 一方、「明確な方針はない」が26.6%、「分からない」が9.4%となるなど、OSSに対する方針が不明瞭な企業も約3分の1を占めていることがわかった。

 2次調査では、OSSを使用している企業に対して、より詳細にOSSの利用実態について調査。その中で、本番環境で利用しているOSSの種類を調査した結果(表参照)、Linuxが63.8%で最も高い利用率となった。

 その他、アプリケーションサーバーのTomcat(39.5%)とJBoss(13.9%)、RDBMSのMySQL(26.5%)とPostgreSQL(13.3%)、運用管理のZABBIX(13.3%)、仮想化のXen(12.6%)とKVM(10.7%)、システムソフトウェアのSamba(29.1%)とOpenLDAP(15.5%)が利用率10%を超えた。

 ビッグデータ関連ソフトウェアのHadoopやNoSQL、クラウド基盤ソフトウェアのOpenStackやCloudStack、仮想コンテナソフトウェアのDockerなど最近注目を集めているOSSの利用率は低いものの、今後第3のプラットフォームにおいて活用が期待されるという。

参考資料:OSS使用企業における主なOSSの利用率 n=309(作成:IDC Japan)

 なお、調査の詳細はIDCが発行したレポート「2015年国内オープンソースソフトウェア市場ユーザー利用実態調査」にまとめられている。

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著者プロフィール

  • EnterpriseZine編集部(エンタープライズジン ヘンシュウブ)

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