2014年～2019年の年間平均成長率は4.2％、2019年の市場規模1,022億円
発表によると、2014年の国内ストレージソフトウェアの売上額は830億5,000万円、前年比成長率は4.3％のプラス成長だった。また、2014年～2019年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は4.2％、2019年の市場規模を1,022億円と予測している。
2014年の国内のデータ保護／リカバリーソフトウェア市場は堅調な拡大が継続した。ただし、販売傾向にはいくつかの点で変化が見られる。
まず、2013年に比べて2014年のデータ保護／リカバリーソフトウェア市場では、仮想化環境での大型バックアップ統合の案件数が減った。ITインフラの環境として、バックアップ統合に取り組みやすい環境にあった大企業ユーザーの需要が一巡したためと考えられる。
統合が進まない大規模ユーザーにおける典型的な阻害要因は、システムを利用する組織間の調整が難しいことであるとみている。
ソフトウェアの標準バンドル化など、阻害要因が共存するも売上拡大は継続
2015年以降の国内ストレージソフトウェア市場は、第3のプラットフォームの台頭、データ分析対象の拡大、ビジネスの迅速化をサポートするITインフラへの変革などのニーズを受けて、ストレージ運用の効率化要件が高まり、需要が拡大すると考えられる。
しかし、その一方では、ストレージソフトウェアの標準バンドル化（無償化）、オーケストレーションソフトウェアの進化によるストレージ管理機能の代替など、阻害要因も共存している。これらのことから、ストレージソフトウェアの国内市場売上額の成長率は4％前後で推移するとみている。
IDC Japan ストレージシステムズリサーチマネージャーの鈴木康介氏は、次のように分析している。
「ソーシャル技術、モビリティ、IoT（Internet of Things）などを活用する企業では保有データが急増するケースが増えており、ストレージの運用効率化に対する期待は高まっている。また、その実現手段としてもSoftware-Defined Infrastructureを目指したソリューションやクラウドの有効活用を支援する製品が増えており、選択肢は豊富となった。これまでストレージインフラ運用の自動化は他の分野よりも後回しにするユーザーが多かったが、これからはビジネスの迅速化要求に応えるべくストレージソフトウェアの高度な活用に取り組む企業が増えていくであろう」
今回の発表について詳細は、IDCが発行したレポート「国内ストレージソフトウェア市場2014年の分析と2015年～2019年の予測」にまとめられている。
