ネットエージェントが提供する「OnePointWall」は、2004年から10年以上に渡って、国内のさまざまな業種・業態の企業に導入実績があるという。
従来のファイアウォールは、ネットワークの外部からの脅威に備えるためのものなので、内部からの通信に対してはノーマークという側面がある。しかし、個人情報漏えい事件の8～9割が内部から起こるものであり、コンプライアンスの面から考えても、外部からのものだけでなく、ネットワークを通過する通信すべてを確認する必要があるという。
さらに、標的型攻撃被害が増加している昨今の問題を、極小化することへの支援機能も搭載しているという。標的型攻撃は、巧妙な方法で侵入したマルウェアが動作することが原因と言われており、そのマルウエアは、自分自身を多様に変化（進化）させることで既存のセキュリティシステムの仕組みをすり抜ける。
このマルウエアの変化（進化）を実現するのが、C2（Command & Controlサーバ、指令サーバ）サーバと呼ばれる遠隔からコントロールするサーバとの不正通信になる。「OnePointWall」製品の最新版である「OnePointWall 2.0」は、C2サーバへの通信を検知し遮断することができる。
万が一、初段階のマルウエアに感染した端末が内部にできてしまった場合でも、以降のマルウエアの変化（進化）を実現しないことで、実質的な被害を食い止めることが期待できるとしている。
また、直近ではこの標的型攻撃以上に猛威を振るっているランサムウェアの中にも、標的型攻撃と同様にC2サーバとの通信を行うものが観測されている。この脅威に対しても、「OnePointWall 2.0」による検知・阻止が期待されるという。
