ビジネス市場は6.3%増で193万台
2017年第1四半期(1月~3月)の国内トラディショナルPC出荷台数は、ビジネス市場が193万台、前年同期比6.3%増、家庭市場は120万台、同比6.4%増、計313万台、同比6.3%増となった。
今期は、ビジネス市場と家庭市場が揃ってプラス成長を達成した。ビジネス市場は2016年第2四半期(4月~6月)から3四半期連続で二桁成長を示したが、これはマイクロソフトのポリシー変更などによる影響が大だった。2017年第1四半期は目立った特需のない状況で6%超の成長を達成したということで、ようやく安定的な成長基調が見えてきたといえる。家庭市場については、主にベンダーダイレクトチャネルが成長をけん引しました。IDCでは、家庭市場は2016年で下げ止まり、2017年は徐々に回復に向う年となるとみている。
ベンダー別ではデルと日本HPの躍進が目立つ
上位5社のベンダーシェアについては、1位から順にNEC レノボ グループ、富士通、日本HP(HP Inc.)、デル、東芝となった。2016年第4四半期(10月~12月)は3位がデル、4位は日本HPだったが、2017年第1四半期は3位と4位が逆転する結果となった。
NEC レノボ グループは、ビジネス市場で前年同期比1.0%増、家庭市場では同比3.1%減となり、全体では0.7%減となった。Lenovoブランドの好調をNECブランドの低迷が相殺する結果となった。
富士通は、ビジネス市場で前年同期比3.0%減、家庭市場では同比9.6%増となり、全体では0.3%減となった。新モデルが富士通の家庭市場の好調をけん引した。
日本HPは、ビジネス市場で前年同期比21.5%増、家庭市場は同比8.3%増、全体では19.6%増と、ビジネス市場、家庭市場とも勢いのある結果となった。ビジネス市場では従業員規模1,000人未満のセグメントで好調だった。
デルは、ビジネス市場で前年同期比24.7%増、家庭市場は同比38.6%増、全体では28.6%増となった。ビジネス市場、家庭市場とも伸びが顕著で、トップの成長率を達成しました。ビジネス市場では従業員規模1,000人未満のセグメントで好調であり、家庭市場ではベンダーダイレクトチャネルがけん引した。
東芝は、ビジネス市場で前年同期比1.3%増、家庭市場では同比13.7%減、全体では5.7%減となった。
IDC Japan PC,携帯端末&クライアントソリューション グループマネージャーの市川和子氏は「ビジネス市場では昨年から拡大に転じていたが、家庭市場でもようやく回復のトレンドが見えてきた。しかしながら、家庭市場において今後も5%~6%の伸びが続くとはIDCではみていない。前年比でマイナスにならない程度の水準で推移すると予測している。ビジネス市場は昨年第2四半期以降の伸びに比べると落ち着いたが、これが本来の実力と考えている」とコメントしている。
今回の発表は、IDCが発行する「国内PC市場 2017年第1四半期の分析と2017年~2021年の予測」にその詳細が報告され、2017年第1四半期の国内PC市場実績と2017年~2021年の市場予測が掲載されている。