法人市場は第1四半期に比べ緩やかな成長ながら堅調を維持
2017年第2四半期のトラディショナルPC市場は、法人市場と家庭市場が揃ってプラス成長を達成した。法人市場の第2四半期は、第1四半期（1月～3月）の前年同期比6.3％増に比べると緩やかな成長に留まったが、これは2016年第2四半期の成長率が10.7％と非常に高かったことが一因となっている。
IDCでは、法人市場は昨年からの好調を維持し、安定的な成長基調が見えてきたと考える。家庭市場については、一部のベンダーが二桁成長を達成しているものの、それ以外のベンダーの多くが二桁のマイナス成長となり二極化が進んだ四半期となった。
ベンダー上位5社の動向
上位5社のベンダーシェアについては、1位から順にLenovo、富士通、Dell Inc.、日本HP（HP Inc.）、東芝となった。
Lenovoは、法人市場で前年同期比0.1％増、家庭市場では同比3.4％減、全体では1.4％減となった。Lenovoは全体ではマイナス成長が続いており、今期のシェアは1年前から0.9ポイント減となっている。
富士通は、法人市場で同比5.2％減、家庭市場では同比19.2％増で、全体では3.4％増となった。新モデルが富士通の家庭市場の好調を牽引した。
Dell Inc.は、法人市場では同比2.8％増、家庭市場では同比21.2％増、全体では9.2％増となった。リテールとDealer/VARへの出荷の伸びが目立っている。
日本HPは、法人市場で同比12.4％増、家庭市場は同比1.7％減、全体では10.4％増と、法人市場の成長が家庭市場の低調をカバーする結果となった。日本HPは前期から順位を1つ落として4位となったが、成長率ではシェアトップ5の中でもっとも高い結果となっている。
東芝は、法人市場で同比8.9％減、家庭市場では同比10.1％減と両セグメントでマイナス成長を記録し、全体では9.5％減と二桁近い減少となっている。
IDC Japan PC， 携帯端末＆クライアントソリューション グループマネジャーの市川和子氏は「日本のトラディショナルPC市場は、この1年ほど他地域と比較して高い成長率を示している。日本市場の回復と呼応するかのように一部の外資系大手ベンダーの成長が著しい。他国と同じく、日本も外資系ベンダーが市場を支配することになるのかどうか注視している」と述べている。
（作成：IDC Japan）
今回の発表について詳細は、IDCが発行した「国内PC市場 2017年第2四半期の分析と2017年～2021年の予測」に掲載されている。
