環境の変化に伴うサイバーリスクに備える “王道”なし
ネットワークを取り巻く環境の変化として、特に顕著なのはトラフィック量だ。総務省の調査では、国内主要IXにおけるトラフィックの量は2017年11月の時点で前年比約54%増となっており、企業のデータ流通量はやや古いデータながら2005年~9年間で9.3倍に増えている。
さらに顕著なのがモバイルトラフィックだ。2016年の時点で2020年までに8倍にも増加すると予測されており、IoTや5Gのモバイルデバイスの登場による影響を鑑みてのことと思われる。そして、小圷氏が最も注目するのは、暗号化トラフィックの増加量だ。既に2016年時点で70%が暗号化されており、Googleなどがhttpsサイトを優遇していることを考えると、その割合は更に高まることが予測される。
そしてもう1つのトレンドとして挙げるのが、サイバー攻撃関連の通信の増加だ。NICTサイバーセキュリティ研究所の2017年の観測レポートによると、ダークネット観測および各種ハニーポットで捉えたサイバー攻撃関連通信は、2016年ころから急激に増加しており、こちらも引き続き増加傾向が止まらないと考えられる。
こうした環境下で、セキュリティリスクを軽減するにはどうしたらいいのか。その1つのガイドラインとして経済産業省が出している「サイバーセキュリティ経営ガイドラインバージョン2.0」がある。小圷氏は「対策に王道はない。できることを一つ一つ行っていくしかない」と語り、「まずは対応する仕組みを構築した上で、対策におけるPDCAサイクルを実施し、継続して対応していくことが重要」と強調した。
近年は「サイバーリスクは全て防御できるとは限らない」というのがトレンドだ。着弾後にいかに被害を小さくするか、その施策も求められる。つまり、セキュリティアーキテクチャを事前に「検証」してリスクを判断すること、「防御」効率を高めて運用性を改善すること、そしてトラフィックの「制御」でセキュリティ装置を最大限有効活用することの、3つのサイクルが重要になるというわけだ。