今回の調査では、以下のような状況が明らかになったという。
- 約3割が、自社がデジタル化※の推進を目的とした専門組織を有すると回答
- デジタル化の専門組織を有する企業は、環境条件の充足度が高い
※デジタル化：デジタルによる事業環境や消費者・顧客のマインド、行動の変化に企業が対応するための変革活動
専門組織を持つと答えた回答者は28％と、2016年の22％から緩やかに増加
本調査において、自社がデジタル化を推進するための専門組織を持つと答えた回答者は28％と、2016年の22％から緩やかに増加した。ただし、引き続き、別部門がデジタル化推進を兼務していると答えた回答者が大半であり、特に情報システム部門がデジタル化推進を兼務するケースは、55％にのぼる。
デジタル化の専門組織を有する企業は、環境の充足度が高い
デジタル化推進のための専門組織がある場合とない場合では、「経営層のサポート」「リソース（人材および予算）」「IT インフラ」「機能部門間の協業」といった全般において、充足度に差があることがわかった。
デジタル化推進の専門組織がある企業は、ない企業と比べ、不足感が少ない結果となっている。これは、デジタル化の専門組織を作ることが、リソースや環境の充足度向上に効果があるためだと推測される。
