日立製作所は、帝人と新素材の研究開発におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進に向けて、協創を開始したことを、7月20日に発表した。
帝人は、「中期経営計画2020-2022」においてデータ利活用による素材開発の高度化を掲げて、デジタル技術を活用した研究開発スピードの向上と開発力強化に向けた検討を進めている。今回の日立製作所との協創は、こういった取り組みの一環となる。
今回の協創において、両社は日立製作所の「Lumada」で展開されるソリューション・技術を活用。各種データの一元管理が可能な統合データベースを中核に、マテリアルズ・インフォマティクス（MI）をさらに加速する。合わせて、研究者間で研究手法やノウハウを最大限利活用するためのサイバーフィジカルシステム（CPS）を共同で構築する。また、これらの取り組みを通じて、新たな研究知見の獲得や迅速な新素材の研究探索を可能にするなど、研究開発のさらなる高度化・効率化を目指す。
また、ウィズコロナを前提としたニューノーマルの時代において求められるデジタル化の潮流をとらえ、データ駆動型の研究開発の加速に向けた新たな枠組みを、両社で検討していく。
両社は、今回の協創の開始に先立って、日立製作所のITコンサルタントとUXデザイナーによる課題抽出や対策立案を行うワークショップを重ね、データ利活用とシステム基盤の導入に向けた検証を行ってきた。先行検証では、業務要件とシステム要件の両面から設計・構築を行い、データ収集効率の向上やMIによるさらなる研究開発の加速など、一定の効果を確認できた。そのうえで、革新的な研究開発を推進するためのDX実現に向けたグランドデザインの検討開始に至っている。
今回の協創では、本格的なMIの導入推進をはじめ、MIの加速に向けてベースとなる研究者・組織間での研究手法や研究データ、ノウハウを共有・利活用するための統合データベースを中核に、DX加速のためのシステム基盤の構築を行う。
具体的には、研究者や組織ごとに有する実験データなどを収集し、データレイクの構築によって統一的にデータベース上に蓄積する。そのほか、これらのフィジカル空間から蓄積されたデータをサイバー空間において、AIなどのデジタル技術を用いた分析や知識化を行う。さらに高度な検索機能によって、研究者間での研究手法や研究データの利活用を支援するCPSを実現する。
サイバー空間における分析結果をフィジカル空間へ再度フィードバックする循環を繰り返し行うことで、研究開発における新たな知見の獲得や、さらなる高度化を図るシステム環境を目指す。
