DXという言葉が浸透している中で、実際にどれだけの企業がDXに取り組んでいるのだろうか。新型コロナウイルス感染症が流行した昨年、一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）は、「2020 年日米企業のDXに関する調査」を行っており、その結果を1月12日にメディア向けに報告している。本記事では、その説明会の様子を抜粋してお届けする。
※印刷用ページ表示機能はメンバーのみが利用可能です（登録無料）。
この記事は参考になりましたか？
- この記事の著者
-
岡本 拓也（編集部）（オカモト タクヤ）
1993年福岡県生まれ。京都外国語大学イタリア語学科卒業。ニュースサイトの編集、システム開発、ライターなどを経験し、2020年株式会社翔泳社に入社。ITリーダー向け専門メディア『EnterpriseZine』の編集・企画・運営に携わる。2023年4月、EnterpriseZine編集長就任。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事は参考になりましたか？
この記事をシェア
