世界経済フォーラム（WEF）の調査によると、今後10年間に創出される新たな経済価値の70％が、デジタル上のプラットフォームビジネスから生まれます。2020年は、コロナの影響から労働力の多くが在宅勤務に移行し、ITインフラが公共サービス並みの重要性を握るようになりました。こうしたデジタルトランスフォーメーション（DX）は、2021年9月に発足する「デジタル庁」によってさらに加速されることが期待されます。一方でDXの進展とともに、ランサムウェア要因によるシステム被害を含め、データ全般のリスクも拡がっています。ビジネスのレジリエンス（回復性）強化に備え、より広範で存在するITリスクとビジネス強化の要点を見ていきましょう。
※印刷用ページ表示機能はメンバーのみが利用可能です（登録無料）。
この記事は参考になりましたか？
- 関連リンク
- ポストコロナ時代のランサムウェア対策連載記事一覧
-
- ITインフラの役割はどう変わったのか？ 鍵となるクラウドデータマネジメント
- 猛威を振るうランサムウェア：身代金要求のメールの手口を理解する
- 犯罪マーケットの成長と多角化 ― 金融、医療、教育分野へ広がる脅威
- この記事の著者
-
古舘 正清（ヴィーム・ソフトウェア株式会社 執行役員社長兼バイスプレジデント）（フルダテ マサキヨ）
ヴィーム・ソフトウェア株式会社 執行役員社長兼バイスプレジデント
日本アイ・ビー・エム、日本マイクロソフト、レッドハット、F5ネットワークスジャパンを経て’ヴィーム・ソフトウェアの日本法人の執行役員社長に就任。※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事は参考になりましたか？
この記事をシェア
