NTTビジネスソリューションズは5月18日、サプライチェーン攻撃に関する市場調査レポートを公開した。
本レポートは、サプライチェーンにおける企業の立ち位置やサプライチェーン攻撃にあった際の影響範囲、のセキュリティ脅威への意識を調査、レポートとして公表することで、企業のセキュリティー対策を促すことが目的。
同レポートによれば、「マルウェアに対する危機意識(役職別)」では、役職別でマルウェアに対する危機意識に大きな差異があることが判明している。
ほかにも、「サイバー攻撃被害発生時のサプライチェーンへの影響認識(役職別)」では、自社がサプライチェーン攻撃の被害にあった際でさえ、3割以上の経営層・役員が「サプライチェーンに影響はない」と回答し、他の役職層と大きな隔たりがあることが分かっているという。
調査内容としては、以下の通り。
- サプライチェーン攻撃被害経験とマルウェアに対する危機意識
- マルウェアに対する危機意識(役職別)
- セキュリティーインシデントに対する課題感(役職別)
- サイバー攻撃被害発生時のサプライチェーンへの影響認識(役職別/業種別/従業員規模別/販売先・売上先数別/本社所在地別)
【関連記事】
・ServiceNowが製造業向けに提供する「サプライチェーンエンゲージメント」とは
・SAPが掲げる「デジタルサプライチェーン」、高まるビジネスネットワークの価値
・三菱総研、サプライチェーンのセキュリティリスクにコンサル支援を開始