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社員の6割近くがDX関与に消極的 ドリーム・アーツが調査結果を発表

 ドリーム・アーツは、従業員数1,000名以上の企業に所属する従業員1,000名を対象に、「DXへの認識」に関する調査を実施し、その調査結果を発表した。

 それによると、会社がDXを推進しているかどうか「わからない」と回答した人は約4割(44%)となったほか、6割(60%)の人がDXに消極的だということが判明した。

 調査では、自身が勤める企業がDXを推進しているかという問いに対し、「わからない」という回答が最も多く約4割(44%)。ペーパーレスやハンコレス、リモートワーク整備などの「デジタル化のみ」推進している企業は約3割(27%)、具体的なDXの取り組みを推進している企業は約2割(23%)にとどまった。

 また、今後、会社が進めるDXに関わりたいかという質問については、「ぜひ関わりたい」または「少し興味はある」と、関与に前向きな回答は半数以下(40%)となっている。なお「絶対に関わりたくない」「できれば関わりたくない」「言われたら仕方がない」といった、DXへ関わることに“消極的”な回答は6割(60%)にものぼった。

  その理由については、「面倒くさい」(235名)、「大変そう」(210名)、「自分にできるか不安」(180名)などのネガティブな回答を挙げた人が多く見られる。もっとも、会社がDXに取り組んでいることを理解していると考えられる人は、DXに対して前向きになるという二極化の傾向が見られたという。

 なお、自身が勤める会社の経営層はDXを理解していると思うかの問いに対しては、約7割(67%)が会社の経営層はDXを理解していないと感じているとのこと。 理由としては、「ビジョンがない」「デジタル化やペーパーレス化をDXと言っている」など、経営層のDX理解の低さに対して課題だと感じていることも顕著に見受けられる。

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