日本企業の8割超が「サーチテクノロジーを採用」と回答──Elasticグローバル調査

　Elasticは1月16日、世界中のビジネスリーダーを対象としたグローバル調査から、日本における結果を発表した。

　同調査は「サーチ駆動のテクノロジー：デジタルビジネスの明日を支えるインフラ」と題し、ElasticがForrester Consultingに委託して行われたもの。オーストラリア、ブラジル、フランス、ドイツ、日本、オランダ、英国、米国を拠点とするグローバル企業に勤務し、データアーキテクチャー戦略に関する意思決定権を持つ832名のプロフェッショナルを対象に実施した。なお、対象者への調査は2022年4月に開始し、同月に完了している。

サーチテクノロジーを採用している日本企業は8ヵ国中第2位

　日本では、現在84%の企業がサーチテクノロジーを採用しており、これはブラジル（85%）に次いで高く、グローバルの平均75%よりも普及が進んでいるという。特に多い利用例としては、サイバーセキュリティ（59%）やリスク管理（51%）が挙げられている。一方、グローバルの利用例では、デジタルトランスフォーメーションの取り組み（52%）が多く、サーチによって得られるデータを新たなビジネス機会に活かしている様子がうかがえるとした。

サーチテクノロジーに求められているのは高品質のデータ（56%）

　サーチ駆動のテクノロジーに期待することとして、「高品質のデータ」（グローバル 48%、日本 56%）や、「マルチクラウド環境での検索能力」（グローバル 44%、日本 51%）といった高度な検索能力が求められている一方で、サーチテクノロジーが抱える課題として、日本では「関係者が有益なデータにアクセスできない」（46%）、「経営層との連携や意思決定を阻害する情報のサイロ化」（44%）がトップに挙げられたという。一方で、グローバル全体の課題として「非構造データの管理」（42%）が挙げられており、ソーシャルメディアや音声コンテンツなど企業の扱うデータが多様化している様子がうかがえる。

「サーチ駆動のテクノロジーが企業におけるスピード感と生産性を向上させる」と約9割の回答者が認識

　今後サーチ・ソリューションに求められる特徴として、日本の回答者からは「ストレージ容量が充実していること」（90%）、「統合型ソリューションであること」（89%）、「機械学習／AIを搭載していること」（88%）などが挙げられた。

　さらに、サーチ駆動のテクノロジーへ投資することにより得られる主なメリットを下記のように捉えており、部門や所属を超えたビジネス価値につながることがうかがえる結果となったという。

• 企業におけるスピード感と生産性を向上させる（88%）
• サーチ駆動型の統合プラットフォームにより、ビジネスコストの削減につながる（85%）
• 企業にとって意義のある成果を引き出す（85%）

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