「menu」が試してわかったマイクロサービスとTiDBの相性、デリバリー事業の急成長を支えられるか

開発者負担軽減と拡張性向上を目指しマイクロサービス化に取り組む

　デリバリー・テイクアウトアプリ「menu」を開発・運営するmenuは、2018年にレアゾン・ホールディングスのグループ会社として設立された。設立時はテイクアウト事業からスタートし、新型コロナウィルスによる市場環境の変化を受けて、2020年4月にはフードデリバリー事業に新規参入している。

　国内フードデリバリー市場は出前館やUber Eatsといった競合他社が早期参入しており、menuは後発優位性を確保している最中だ。2021年6月にはKDDIとレアゾン・ホールディングス、menuの3社が資本業務提携したことで、ジョイントベンチャーとしてKDDIのアセットを活用したビジネス拡大を図っている。

　こうした体制強化もあり、menuは2023年12月より2ヵ月連続で国内フードデリバリーアプリにおけるダウンロード数1位を獲得するまでの成長を遂げている。事業拡大にあわせて既存ITインフラのスケールアップ／スケールアウトで対応してきたが、限界も見えていた。そこでデリバリービジネスを開始して1年後の2022年頃から、新たにマイクロサービス化に舵を切っている。

　「当時利用していたサービスのスケールアップも残り1段階しかなくなり、このままでは駄目だと考えていました」というのは、レアゾン・ホールディングス 取締役 CTO & CHROでmenu CTOを務める丹羽隆之氏だ。

　拡張性の限界に加えて、ビジネスの拡大とともに膨れ上がったモノリスアーキテクチャのシステム環境では、サービス実装にともなうエンジニアの学習コストも高くなってしまう。マイクロサービス化することで、新たに開発するアプリケーションの影響範囲を分離できるため、「エンジニアが新規開発する際に認知しておくべき範囲を小さくし、負担を減らしたいと考えました」と同社 サービス開発部 Expertの木村友士氏は話す。

　複数のシステムが複雑に絡みあっていると、1つの関連システムを理解しているだけでは影響範囲が判断できない。だからこそ、ドメイン毎に疎結合のアーキテクチャにすることで影響を限定し、エンジニアの負荷を下げたいと考えたのだ。