JPXが進めるDWH移行プロジェクト「J-LAKE」、“超大規模”取引データの次世代活用を目指す
新たなデータ活用基盤をAWS上に構築、クラウドでもClouderaを継続利用
日本取引所グループ（JPX）のTOPIX（東証株価指数）に関する業務など、金融商品市場に関係するデータ・インデックスサービス、東証システムサービスが行っていたシステム関連サービスなどの業務を再編した結果、2022年4月に活動を開始したのがJPX総研だ。JPX総研では、総合金融情報プラットフォームへの進化を目指し、Cloudera Public Cloudを採用し統合データサービスプラットフォーム「J-LAKE」を構築している。J-LAKEでは、JPXグループのマーケットデータなどを一元管理することで、多角的な分析を通じ、顧客ニーズに応える新たなサービス開発を可能にすることが狙いだ。
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谷川 耕一（タニカワ コウイチ）
EnterpriseZine/DB Online チーフキュレーターかつてAI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリスト...
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