“人”の脆弱性はツールだけで防げない──従業員の「行動」を変えるセキュリティ意識向上トレーニングとは

データ侵害の68％は“人的要因”で発生する

　サイバー攻撃者の狙いは主にITインフラや情報資産だが、そのためには人間を足がかりにする。日本プルーフポイントの原洸一郎氏は、「狙われるのは人間の脆弱性、つまり心理や行動のミスだ」と指摘する。ソフトウェアなら、パッチを当てるだけで脆弱性をなんとかできることもあるが、人間の習慣や心理に潜む弱点は、パッチを当てて解決するほど簡単なものではない。

　通信大手ベライゾンの調査によれば、「データ侵害の68％は人的要因によって発生する」という。社員の一人がフィッシングメールに引っかかるなど、ユーザーの行動がデータ侵害の起点になるということだ。ほかにも、Web会議の招待を装ったメールや、多要素認証を回避する手法など手口は多種多様で、年々高度化・巧妙化している。併せて、人間の隙を突くような手口が増えてきているとのことだ。

　フィッシング攻撃はあらゆる被害を誘発する。プルーフポイントの調査レポート『2024 State of the Phish』によれば、組織の71％が少なくとも一度はフィッシング攻撃を経験しており、そこから情報漏えい、知的財産の喪失、ランサムウェア感染など多岐にわたる被害を受けているようだ。

　IPA（情報処理推進機構）が毎年公表している『情報セキュリティ10大脅威』を見ても、ランサムウェア被害やサプライチェーンの弱点を狙った攻撃など、フィッシングメールが起点となるような脅威が年々上位を占めている。「AIの発達により、不正なメールの日本語も流暢になってきている。今後はますます注意が必要だ」と原氏。また、“人”を起点とした脅威という観点では、内部不正や不注意による情報漏えいも当てはまる。

「不正のトライアングル」破壊のカギは“行動”の変容にあり

　原因がミスだったとしても、あるいは悪意によるものだったとしても、人の脆弱性を解消していくためには“教育”が必要だ。ここで原氏は、米国の犯罪学者であるドナルド・クレッシーの「不正のトライアングル」を紹介した。人が不正する仕組みをモデル化したものだ。それによれば、不正行為とは「動機」「機会」「正当化」の3つの要素がそろうことで発生するのだという。

　まず「動機」だが、これは金銭や自己顕示欲、信念など多岐にわたり、更生するのはなかなか難しい要素だと原氏。ただし、「機会」なら技術的な対策によって減らすことが可能で、「正当化」は教育によって導いていくことが可能だと説明する。

　“営業秘密の漏えい”を例に見てみよう。IPA『企業における営業秘密管理に関する実態調査2021』によれば、営業秘密の漏えいルートで最も多いのが「退職者によるもの」とされている。そして、それに続くのが「現職従業員などの誤操作・誤認」や「現職従業員などのルール不徹底」だ。

　退職者による漏えいは故意的なものだが、後者2つのルートには決して悪意があったわけではない。たとえば、「本当はダメだけど、仕事が終わらないから業務データを個人のUSBで自宅に持ち帰る」といったケースが想像できる。こうした、うっかりミス防止やルール不徹底から起こり得るリスクの回避も含めると、セキュリティ意識を高めるための教育というのは、とても幅広く、奥深く、継続的に取り組んでいかなければならないのである。

　もちろん、すでに多くの企業では繰り返しの注意喚起や研修などを実施していることだろう。しかし、その取り組みはどれほど効果を生んでいるだろうか。どれだけリスクを減らせているだろうか……。

　先述したプルーフポイントの調査によると、社会人の71％は業務の中で何らかのリスクある行動をとっていて、そのほとんどがリスクを自覚しているという。リスクというのは、たとえばパスワードの使い回しや、不審なメッセージ内のリンクをクリックするなどといった行為だ。その多くが、「便利だから」「時間がなかったから」「緊急の対応で」などそれっぽい理由で正当化されている。

　「こうした実状を踏まえると、課題は『セキュリティの知識を得る』だけではなく、『いかにユーザーの行動を変えるか』だということがわかります。ユーザーがリスクある行動を避け、不審なメールを自発的に報告するなど、習慣そのものを変える仕組みを整備しなければいけません」（原氏）