
私物のスマートフォンを業務で利用する、それはBYOD(Bring Your Own Device)と呼ばれています。数年前までは言葉として流行っていました。最近はあまり聞かないですが、実に日本国内に着実にBYODを推進している企業が多くあります。今回はBYODを展開する際に考慮するポイントをご紹介します。
まずは、端末のことを考えましょう
BYODと言えば、「どんな端末でも受け入れるべき」と思い込みをもつ傾向があります。iOSでも、Androidでも。そして、たとえかなり古いAndroidでも、BYODの対象として、受け入れないといけないと思ってしまいます。時々「未だにAndroid 2.3を使っている人がいますが、どこまで管理できるか教えて下さい」との相談を受けます(苦笑)。

私の経験では、なんでも受け入れてしまうと、後々で自分の首を締めてしまいます。BYODと言っても、事前に対象のOSや機種を検討して絞り込むべきです。特にAndroidの場合、機種、バージョンを問わず、何でもBYODの対象にすると、到底サポートし切れません。
実際、BYODを推進した私のお客様はサポート対象端末をiPhone、iPadに絞り込んでいます。当初は社内から反対の声もたくさんありましたが、時間が経つと皆さんが理解を示して、iPhoneやiPadを購入して仕事で使うようになりました。
そのお客様と会話した時、iOSに絞り込んだ理由を尋ねたことがあります。やはり「サポートしやすい」というのが最も重要な理由でした。最新のバージョンでも、たとえ年数が経った端末にでもインストールできます。また、UI(User Interface)が継承、統一されていることも、サポートのしやすさに繋がります。将来、業務アプリを開発する場合、OSと機種が絞られているので、少ないリソースで対応できるメリットも考えられます。
もちろん、コンシューマ市場のシェアを多く占めているAndroidを完全に排除することはできません。特に、海外(欧州や東南アジア等)に拠点がある企業であれば、Androidは必ず対象として上がってきます。AndroidをBYODの対象にする場合、機種とバージョンを精査して、絞り込むべきです。
すでにご存知だと思いますが、Androidには、機種、バージョンが数え切れないほど多く存在しています。安易に機種とバージョンを絞らず全て受け入れると、展開してからサポートに多くの資源を消耗されてしまいます。 BYODとは言え、対象のOS、バージョン、機種を精査して、絞り込むべきです。
この記事は参考になりましたか?
- 情シスのためのモバイル管理の新常識連載記事一覧
-
- BYOD、いまの主流は?情シスが私物スマートフォン管理で考慮するポイント
- 広がるデータ保護の領域、モバイル管理の対策はどう変わったのか?
- ここまで進化している!企業の最新事例から学ぶモバイル活用の現在
- この記事の著者
-
Richard Li (リチャード・リ)
シニアテクニカルセールスディレクター
モバイルアイアンでアジア地域、特に日本、中国市場におけるセールス活動を技術的な側面からサポートする。エンジニアとセールス両方の経験を持ち、お客様から厚い信頼を寄せられている。ブログ「モバイルの日々」を執筆し、日本のEMM市場を牽引するエバンジェリストとしても活躍。前職はシ...※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事は参考になりましたか?
この記事をシェア