この調査を通じて、世界のビジネスリーダーの78％がデジタルトランスフォーメーションをより広く組織全体に広げる必要があると考えている（日本は66％）。また、過半数（51％）が5年以内に変化する顧客ニーズへの対応に苦慮するようになると不安を感じているとともに（日本は46％）、約3分の1（30％）が、自社が引き続き後れを取るであろうと懸念している（日本は50％）。
デジタル分野で最も高い成熟度を示したのは新興市場で、インド、ブラジル、タイが世界のトップ3を占める結果となった。対照的に、日本、デンマーク、フランスといった先進市場は最もスコアが低い回答だった。さらに、「破壊的変革の影響を受ける側ではなく変革を起こす側」としての自社の能力について新興市場は成熟市場よりも自信を持っており、先進市場が40％にとどまっているのに対し、新興市場は53％だった。
変化のスピードに対して大きな遅れ
2016年に実施した前回の「DT Index」と比較すると、企業は急速な変化のスピードに追いつくために多大な努力を払っているものの、進歩の速度が遅いことが浮き彫りになった。
デジタル導入企業（Digital Adopter）の割合は増えた一方、トップであるデジタルリーダーの割合に変化は見られない。約4割（39％）の企業が、依然として、デジタルへの取り組みが進んでいない2つのグループ（デジタル後進企業（Digital Laggard）とデジタルフォロワー（Digital Follower））に分類されている（日本は72％）。
デジタルトランスフォーメーション推進における課題
この調査ではビジネスリーダーが、デジタルトランスフォーメーション推進における課題を抱えていることが明らかになっており、91％が未だ解決に至っていないと回答している（日本は88％）。
デジタルの未来の実現に向けたプラン
人材、セキュリティ、ITをより重視する社内体制など、将来のトランスフォーメーションにとって重要な共通の優先事項と投資についても調査を行った。その結果、全社員にコーディングの研修を実施するといった、社内のデジタルスキルと人材の開発は、2016年は28％であったのに対し2018年は46％に上昇した（日本は2016年の22％から35％に上昇）。
各企業が将来どのように進んでいくのかということは、今日何をしているのかということにより変わってくる。例えば、デル テクノロジーズの顧客であるDraper社は、従来国防総省のリサーチに重点を置いていたが、現在は生体医科学などよりビジネス寄りの分野に移行しはじめている。
