PwCネットワークの戦略コンサルティングチームStrategy&は、調査レポート『大変革時代の自動車開発におけるDXの進め方』を公開した。
調査レポートの概要
2020年のグローバル大手OEM15社の自動車販売台数は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響も受けて8年ぶりに縮小し、2023年までは販売台数、利益ともに2019年水準を下回ると予測。一方で、自動車の製造コストは、脱炭素社会に向けた環境規制や技術革新などに対応するため、ますます増加すると予想されるという。
しかし、CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）などに関する開発投資を削減することは、競合他社より遅速し取り返しのつかないリスクとなり得るため、OEM各社は、支出を調整。これと同時に、製品開発プロセス（以下、PCP）の迅速化を促し、費用対効果を高める必要があるとしている。
このような大変革に取り組むOEMの研究開発の効率化に対し、最も影響を与える最先端デジタル技術について、同社が業界の専門家らに調査を実施したところ、「人工知能（AI）」「仮想／拡張／混合現実（VR／AR／MR）」「ブロックチェーン（BC）」「製品ライフサイクルマネジメント（PLM）」「アディティブ マニュファクチャリング（AM、3D造形）」の5つが特定されたという。
本レポートではまず、これら5つのデジタル技術それぞれに対して、3つの潜在的なユースケースを抽出。次に、それらの時間およびコストに対する効率インパクト、成熟度、そして、PCP（初動～概念設計～量産準備～生産立ち上げ）のいずれのマイルストーンで有効かをマッピングされている（図表参照）。
さらに、「規模」「戦略」「リスク許容度」に基づきOEMを「デジタルディスラプター」「ファストフォロワー」「セーフドライバー」3つのタイプに分類し、それぞれのタイプがデジタルアプリケーションを採用して、研究開発のプロセスをデジタル化することにより見込まれる効率改善についても、アプリケーション別の推奨導入時期、コストおよび時間削減率などを提示しながら解説を行っているという。
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