SAPジャパンは、従業員の定着率向上とデジタル変革の関係性に関する調査レポート「変革に必要な人材の確保」を発表した。
本調査では、日本を含むアジア太平洋地域の8ヵ国1,363人の中小企業経営者と意思決定者を対象に行われた。
調査によれば、日本の中小企業の86%が従業員の変動（退職など）が自社のデジタル変革計画に直接影響を及ぼしていると回答。
もっとも、アジア太平洋地域全体では中小企業の74%が企業の存続にとってデジタル変革が「ある程度重要」または「非常に重要」だと回答しているのに対し、日本の中小企業は、わずか36%にとどまった。
なおアジア太平洋地域全体では、中小企業の40% が1年前と比較して、退職する従業員が増えていると回答する一方、日本の中小企業はわずか17%だとしている。
しかし日本の中小企業の43%が1年前と比較して、後任者の採用や補充が難しくなったという。さらに、31%が採用時に適任者がほとんど、あるいはまったく見つからないと回答している。
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