IDCでは、IoTを「IP接続による通信を、人の介在なしにローカルまたはグローバルに行うことができる識別可能なエッジデバイス（モノ）からなるネットワークのネットワーク」と定義。
今回の調査より初めて、国内IoT市場を「(1) インテリジェントシステム／エッジデバイス（以下IoTデバイス）」「(2) 通信モジュール、通信回線、通信機器」「(3) IoTプラットフォームソフトウェア」「(4) アナリティクスソフトウェア」「(5) IoTインフラストラクチャ」「(6) 垂直市場ソリューション／専門サービス」「(7) セキュリティサービス」という7つのテクノロジー要素に分類し、各要素別の市場予測を実施した。
2014年の国内IoT市場におけるIoTデバイスの普及台数は5億5,700万台、売上規模は9兆3,645億円であったとみており、2019年には同市場のIoTデバイスの普及台数は9億5,600万台、売上規模は16兆4,221億円に達すると予測している。
予測期間内（2014年～2019年）の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は、それぞれ11.4％、および11.9％という非常に早いスピードで成長することが見込まれるという。
テクノロジー要素別にみた場合、IoTデバイスの額は予測期間前半においてIoT市場全体の8割～9割を占める。一方で予測期間の後半においては、IoTデバイスのコモディティ化が進みIoT市場全体に占める割合も7割台に下落し、それを補完する形で、他の技術要素がじりじりとその売上割合を増やしていくというのが全体的なトレンドだとしている。
今回の発表は、IDCが発行したレポート「国内IoT市場 2014年の推定と2015年～2019年の予測」に詳細がまとめられている。
