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2014年の国内外付型ディスクストレージシステム市場、1,866億で前年比2.6%減――IDCが発表

  2015/08/10 12:30

 IDC Japanは、2014年の国内外付型ディスクストレージシステム市場の産業分野別支出動向と2015年~2019年の予測を発表した。

2014年の産業分野別構成比は、金融20.5%%製造17.4%、官公庁15.0%

 2014年の国内外付型ディスクストレージシステム支出額は1,866億1,300万円で前年比2.6%減となった。主要産業分野別の支出額構成比は、金融が20.5%、製造が17.4%、官公庁が15.0%、通信/メディアが11.1%であった。構成比は、前年から金融が1.4ポイント上昇した一方で、製造が0.1ポイント、官公庁が2.9ポイント、通信/メディアが2.7ポイント低下した。

 2014年は、主要10産業分野(金融、製造、小売/卸売、情報サービス、通信/メディア、教育、官公庁、医療、公共/公益、その他)のうち6産業分野が前年比プラス成長となった。金融は、3年連続でプラス成長。一方、官公庁と通信/メディアは、前年の大型案件の反動もあり前年比2桁の減少であった。

 IDCでは、2014年~2019年における国内外付型ディスクストレージシステム市場の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)を1.5%と予測している。主要産業分野別では、金融は2015年以降もシステム統合・刷新等を背景とした堅調なストレージ支出が見込まれ、予測期間を通して最大の支出分野であり続けると考えている。

2015年以降はビッグデータ/コンテンツ、IoT関連データが促進要因に

 2014年は大幅減となった通信/メディアでは、2015年以降はモビリティ関連の投資や、通信事業者のサービスプロバイダーとしてのインフラ強化/拡張がディスクストレージシステムへの支出を押し上げると予測される。

 また、予測期間中は、あらゆる産業分野で独自のビッグデータやビッグコンテンツ、IoT(Internet of Things)関連データが増加すると予測され、外付型ディスクストレージシステム支出を促進することが期待される。

 IDCでは、国内企業のIT基盤への投資が、クラウド、モビリティ、ソーシャル技術、ビッグデータ/アナリティクスで構成される「第3のプラットフォーム」へシフトするとともに、外付型ディスクストレージシステム支出にも影響を与えるとみている。

 IDC Japan ストレージシステムズシニアマーケットアナリストの高松亜由智氏は、「新たなビジネス価値の創出を目的とした第3のプラットフォーム上で形成される産業特化型ソリューションでは、大量のデータ/コンテンツの保存、分析、活用が重要な柱となる。ストレージサプライヤーにとっては、産業分野別展開を強化し、産業特化型ソリューションで必要とされる、ストレージ機能やストレージソリューションの整備に注力していくことがビジネス獲得には必須となる」と分析している。

参考資料:国内外付型ディスクストレージシステム市場 主要産業分野別 支出額実績: 2014年(作成:IDC Japan)  

 今回の発表内容について詳細は、IDCが発行したレポート「国内ディスクストレージシステム市場産業分野別 2014年の分析と2015年~2019年の予測」にまとめられている。

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  • EnterpriseZine編集部(エンタープライズジン ヘンシュウブ)

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