2014年の産業分野別構成比は、金融20.5%％製造17.4％、官公庁15.0％
2014年の国内外付型ディスクストレージシステム支出額は1,866億1,300万円で前年比2.6％減となった。主要産業分野別の支出額構成比は、金融が20.5％、製造が17.4％、官公庁が15.0％、通信／メディアが11.1％であった。構成比は、前年から金融が1.4ポイント上昇した一方で、製造が0.1ポイント、官公庁が2.9ポイント、通信／メディアが2.7ポイント低下した。
2014年は、主要10産業分野（金融、製造、小売／卸売、情報サービス、通信／メディア、教育、官公庁、医療、公共／公益、その他）のうち6産業分野が前年比プラス成長となった。金融は、3年連続でプラス成長。一方、官公庁と通信／メディアは、前年の大型案件の反動もあり前年比2桁の減少であった。
IDCでは、2014年～2019年における国内外付型ディスクストレージシステム市場の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）を1.5％と予測している。主要産業分野別では、金融は2015年以降もシステム統合・刷新等を背景とした堅調なストレージ支出が見込まれ、予測期間を通して最大の支出分野であり続けると考えている。
2015年以降はビッグデータ／コンテンツ、IoT関連データが促進要因に
2014年は大幅減となった通信／メディアでは、2015年以降はモビリティ関連の投資や、通信事業者のサービスプロバイダーとしてのインフラ強化／拡張がディスクストレージシステムへの支出を押し上げると予測される。
また、予測期間中は、あらゆる産業分野で独自のビッグデータやビッグコンテンツ、IoT（Internet of Things）関連データが増加すると予測され、外付型ディスクストレージシステム支出を促進することが期待される。
IDCでは、国内企業のIT基盤への投資が、クラウド、モビリティ、ソーシャル技術、ビッグデータ／アナリティクスで構成される「第3のプラットフォーム」へシフトするとともに、外付型ディスクストレージシステム支出にも影響を与えるとみている。
IDC Japan ストレージシステムズシニアマーケットアナリストの高松亜由智氏は、「新たなビジネス価値の創出を目的とした第3のプラットフォーム上で形成される産業特化型ソリューションでは、大量のデータ／コンテンツの保存、分析、活用が重要な柱となる。ストレージサプライヤーにとっては、産業分野別展開を強化し、産業特化型ソリューションで必要とされる、ストレージ機能やストレージソリューションの整備に注力していくことがビジネス獲得には必須となる」と分析している。
今回の発表内容について詳細は、IDCが発行したレポート「国内ディスクストレージシステム市場産業分野別 2014年の分析と2015年～2019年の予測」にまとめられている。
