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コロナでニーズ高まる「AI+顔認証+温度検知」――JCV CEOが語る非接触時代のAI活用

edited by Operation Online   2020/09/17 08:00

 新型コロナウイルスの感染防止のため、企業では対策が急務となっている。そこで注目されているのがAIによる体温検知だ。顔認証技術とAIを組み合わせた「AI温度検知ソリューション」を提供する日本コンピュータビジョン(JCV)だ。ソフトバンクが出資し、中国のSenseTime社の顔認証技術を取り入れるJCVのCEOアンドリュー・シュワベッカー氏(Andrew Schwabecher)に話を訊いた。

「AI+顔認証+温度検知」ニーズが高まる理由

 感染防止のための、入室時の体温チェックなどを推奨する会社も多いが、なかなかそうはいかないという会社も多い。出社が必要な社員にはマスクの着用や毎朝の検温の指示、来社時での体温によるスクリーニング、体調不良者の入館・出勤を防止するという対策がとられる。

 企業にとって、こうした感染症対策を徹底することが、レピュテーションリスクを回避し、お客様や従業員に安心を与え、事業の継続・再開が可能になるからだ。

 一般の店舗や商業施設の場合、来場時に検温をしてもらうケースもある。多くの場合ガンタイプの一点照射型の体温計やサーモグラフィーカメラを用いるケースもある。しかし会社の場合、体温測定には課題がある。まず、自己申告の場合、本当に検温してきたかは不明で、お客様、取引先に対して体温測定を依頼することは難しい。また、入館時に作業者が検温を実施するにしても、人員の確保も必要で作業者の感染リスクもある。作業者によるバラつきも生じ、行列による「密」な状況を生み出してしまう。

 こうした背景から、最近注目されているのが、「AI温度検知ソリューション」だ。ソフトバンクグループが出資する、日本コンピュータビジョン(JCV)は、「顔認証」+「赤外線サーモグラフィ」を組み合わせたソリューションを提供する。

 その技術の強みは、中国のSenseTime(商湯科技)社との提携による「AI顔認証技術」だ。同社のCEO アンドリュー・シュワベッカー氏(Andrew Schwabecher)は、シリコンバレーでクラウドコンピューティングの会社を設立し売却後、ソフトバンクで投資部門に関わる。日本での事業開発に携わる中、2018年に中国の顔認証技術のSenseTime社に出会い、JVCのCEOに就任した。

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著者プロフィール

  • 京部康男 (編集部)(キョウベヤスオ)

    翔泳社 メディア事業部 編集委員。EnterpriseZineの他、翔泳社のメディア、書籍、イベントに関わってきた。現在は、EnterpriseZineをメインに取材・記事・コンテンツ制作にも対応。 kyobe(a)shoeisha.co.jp

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