著者情報
-
翔泳社 メディア事業部。EnterpriseZineの他、翔泳社のメディア、書籍、イベントに関わってきた。現在は、嘱託社員の立場でEnterpriseZineをメインに取材・記事・コンテンツ制作にも携わる。 kyobe(a)shoeisha.co.jp
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
-
2021/12/14ビジネス再生と感染再拡大防止のための「人流データ」活用――Agoop、リクルート、JTBが語る
コロナ禍は現在、一定程度落ち着きを見せているが、オミクロンなどの新株の台頭などもあり予断を許さない状況だ。今後の感染再拡大を未然に防止するとともに、コロナ禍によってダメージを受けた観光産業を再生するためには、「人流データ」の活用が望まれる。2021年の11月に開催された「ResorTech EXPO 2021 in Okinawa」（沖縄宜野湾市）での、Agoop 若谷巧氏、リクルートライフスタイル沖縄 有木真理氏、JTB沖縄 杉本健次氏によるセッションの内容を紹介する。
-
2021/12/10【アドビ調査】経営層の3割以上がコロナ後のマーケティングは「わからない」と回答
アドビは12月8日に、BtoB企業の経営層、営業管理職、マーケティング担当者約1,000人を対象に実施した「アフターコロナに向けたデジタル戦略に関する調査」の結果を発表した。それによると「デジタルマーケティングを導入していた企業の7割以上がコロナ禍における業績の縮小を回避」と回答したが、経営層の3割以上が「アフターコロナにおけるマーケティング課題がわからない」と答えるなど、マーケティングにおける経営の問題も浮き彫りになった。
-
2021/12/06岸田総理が会津若松を視察した背景：「会津モデル」は地方DXの指針となるか
2021年12月4日岸田総理は会津若松市を視察した。会津若松市ICT（AiCT）オフィスを訪れた総理は、地元酒蔵の遠隔販売や遠隔会議システム、ワクチンパスポート導入店舗、自動走行ロボット配送サービスなどを体験し、地元市民や企業人・医療従事者との車座ミーティングを行った。総理が会津若松市を訪問した背景にあるのは現政権が掲げる「デジタル田園都市国家構想」がある。この構想と会津若松市の関係について、同市を拠点にしたスマートシティプロジェクトを推進してきたアクセンチュアの責任者に話を訊いた。
-
2021/11/24B2Bビジネスの主戦場は顧客データ管理 アドビが投入する「Real-Time CDP」とは
B2Bビジネスに大きな変化が起きている。パンデミックによるオンラインやデジタルでの購買体験が重視されるようになった。B2B企業が、顧客との長期的な関係を築きインパクトのある購買体験を提供するためには、法人アカウントを構成する各個人を深く理解し、その行動や経験に見合った適切なコミュニケーションをとることが、生命線となる。そのために大手ITベンダーが注力しているのが「カスタマーデータプラットフォーム」（CDP)だ。アドビはこの度、B2B向けのCDP製品「Real-Time CDP BtoB Edi...
-
2021/11/16【アドビ調査】 日本はマーケティングにおいてはデジタル後進国ではない：課題は「パーソナライズ・データガバナンス・Cookie脱却」
日本はしばしば「デジタル後進国」と呼ばれる。AIやクラウドの活用が欧米に比べて遅れをとっているという調査も多い。しかしマーケティングの分野においては、そうではないという興味深い調査結果が、アドビから発表された。マーケティング分野では、日本の企業は、世界と比較して積極的にAI（人工知能）や機械学習を採用しているという。しかし、パーソナライズやデータガバナンス、Cookie依存脱却においては遅れており課題も多い。アドビの調査結果の内容を紹介する。
-
2021/11/08グンゼが20年間利用してきたNotesを捨てた理由とクラウド移行の要点
肌着・インナー、ストッキングなどで有名な老舗アパレルメーカーのグンゼ。メーカーとしてのITへの取り組みも古く、90年代から20年以上に渡ってNotes/Domino（以下Notes）を利用してきた。そして2017年に、Notesを移行するプロジェクトを実施。それまで、情報共有や文書管理、メールなどの統合システムとして利用してきたNotesのシステムを、文書管理・ワークフローとメールなどのクラウドサービスに置き換えた。文書管理は、ワークスアプリケーションズの「ArielAirOne（以下、Ari...
-
2021/09/07リスクベースの脆弱性管理：増大する脆弱性への脅威に抗するための現実解
最近の様々なセキュリティ事故のニュースは脆弱性がきっかけとされるインシデントが多く取り上げられている。「緊急の脆弱性！」「デバイス何百万台に影響」「至急アップデートが必要」などとメディアで紹介されるが、実際の対処において何をやるべきか、どんなリスクがあるかわかりづらい。マクニカネットワークスの瀬治山氏は、近年の脅威動向を踏まえ、脆弱性への現実的で緩急のついた対処の考え方や役立ち情報などを紹介し、「リスクベースの脆弱性管理」へのシフトを提起した。
