提供するデータの幅を拡げ、自社DXにもSnowflakeを活用
気象データを目的に応じて提供しようとした場合、企業側では何らかの企画があり、その中で気象データを利用しようとなるはずだ。特に、これまでは試験段階やPoC段階において試行錯誤する上では、気象データを利用することに難しいものがあった。しかしながら、Snowflakeのデータクラウドなら、目的が明確ではない段階から気象データを活用できる。
データ活用のタイミングが早くなり、それにより企業のデータ活用の動きも変わってくる。このような時代のニーズに合った情報提供ができることは、「我々のデータ提供サービスのビジネスにおいても、適切なプラットフォームを手に入れたことになります」と井原氏は言う。
ウェザーニューズでは、現在提供している1kmメッシュの過去の天気データ以外にも、膨大なデータを蓄積している。未来の天気予測のデータはもちろん、洗濯、花粉、熱中症など指数データなど多様なデータがあり、ユーザーニーズに応じて提供するデータの拡大を図っていく。
さらにウェザーニューズ自身でもSnowflakeを活用して、自社のDXにも力を入れていく。「Snowflakeが進化すれば、ウェザーニューズも進化すると考えています。Snowflakeを社外向けのビジネスにも、自分たちのDXのためにも有効に活用していきたいです」と井原氏。データは自社のものだけでなく、外部のデータと組み合わせることでさらに価値が出てくる。Snowflakeは、そのための基盤となるとも言う。
SnowflakeのデータクラウドでWxTechのデータを利用するユーザーが増えれば、ユーザーがどのようなデータをどれくらい使っているかをモニターして把握することもできる。そういった情報も活用し、データ共有の基盤を発展させることで、より活用しやすいデータを提供していく。これにより、ウェザーニューズ自身の顧客との関わり方も変化していくことになるだろうと井原氏は言うのだった。
