富士通は、グローバル企業が優先課題とするサステナビリティ・トランスフォーメーション(以下、SX)の最新動向や実態の把握を目的として、世界15ヵ国の中堅中小から大手企業を対象に調査。その結果を公開した。
調査概要
- 実施時期:2022年8月
- 調査対象国:オーストラリア、カナダ、中国、フィンランド、フランス、ドイツ、日本、韓国、ニュージーランド、フィリピン、シンガポール、スペイン、タイ、英国、米国
- 業種:銀行・金融サービス、ライフサイエンス、モビリティ(運輸、自動車)、小売り、ヘルスケア、製造、公共
- 調査方法:企業の経営層、人事、財務、研究開発、IT(変革、技術、セキュリティ)といった様々な機能を担う組織のリーダー1,000人を対象にSXに関するアンケートを実施
- 主な調査結果:SXの取り組みとして、持続可能なサプライチェーンの構築やネットゼロの達成、環境問題への対策などが完了した企業は10%未満で、それらの実現に向けては、テクノロジーによる支援が最も必要であるとの認識が高まっていることなどが判明
今回の調査では、対象企業の経営層やコーポレート、研究開発部門などが「環境」 「経済」 「社会」を軸にSXの取り組みを推進しているものの、目標達成に向けては、サステナビリティに関する指標の追跡不足や既存・レガシーテクノロジーの変革が課題となっていることが明らかになったという。
富士通は調査結果を踏まえ、今後もテクノロジーを活用して様々な課題に取り組むとともに、そこで蓄積した知見やノウハウをオファリングとして提供することで顧客のSXを支援していくとしている。
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