2025年1月23日、日本総合研究所（以下、日本総研）と富士通は、三井住友銀行の「Red Hat Enterprise Linux」（以下、RHEL）のバージョンアップにともなう非互換対応に生成AIを活用する共同実証において、生産性向上を実現したと発表した。
この共同実証は、検証と実行のフェーズに分かれているという。2024年11月5日から2025年1月15日まで実施した検証フェーズでは、富士通が開発した、生成AIを活用した独自のシステムを用いて、非互換情報を約400個抽出。その中から、対象となるC言語およびbashシェルで記述された約380キロステップのアプリケーションに影響する非互換情報を特定したという。従来、リリースノートからの非互換情報抽出は時間と労力を要する作業だったが、今回はその抽出時間を約65%削減できたとのことだ。
2025年1月16日から実施している実行フェーズでは、特定された非互換情報にもとづいたアプリケーションのソースコード修正作業に生成AIを活用し、さらなる効率化を目指しているという。
【関連記事】
・富士通、サポートデスクにAgentforceを採用 問い合わせの15％をAIエージェントで対応へ
・富士通ら、モダナイゼーション特化のファイナンスサービスを提供 初期費用や二重支払いの負担軽減
・富士通、脆弱性への攻撃や新たな脅威を事前対策 マルチAIエージェントセキュリティ技術を開発
この記事は参考になりましたか？
- 関連リンク
- この記事の著者
-
EnterpriseZine編集部（エンタープライズジン ヘンシュウブ）
「EnterpriseZine」（エンタープライズジン）は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。データテクノロジー/情報セキュリティの最新動向を中心に、企業ITに関する多様な情報をお届けしています。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事は参考になりましたか？
この記事をシェア
