日本企業におけるデータマネジメントの現状
日本におけるAIブームは一向に衰える兆しを見せない。企業はデータドリブン経営にも意欲的だ。本来、その取り組みを成功させたいのであれば、足元のデータ環境が整っていることが大前提になる。自社の理想と現実のギャップを認識した時に気づくのが、データマネジメントあるいはデータガバナンスの重要性だ。ガートナーに寄せられる質問傾向を振り返っても、数年前は「データ活用をしなければいけないと思うが、どうしたらいいか？」が中心だったものが、「データの整理ができていない状況を改善するには、何をすればいいか？」が増え始めているという。
「今まではITで業務を回すことだけやっていたが、ステップを1つ上がって、データを使ってビジネスの意思決定を行うことに取り組むことに目を向け始めた。先行企業はペースを緩めずに頑張っているし、後に続く企業も多い。取り組みの成熟度が進むに従い、データマネジメントの重要性に気づく」と一志達也氏は分析する。国内外を問わず、スキルのある人がリーダーを務める先進企業は、取り組みを加速させることができる。リーダー自身がものすごく勉強するし、チームメンバーもその姿勢を見習うためだ。それとは対照的に、社内人材が揃わず、外部のコンサルタントに多くを依存する日本企業は、中期経営計画にデジタル戦略を載せてはいても、実は難しい状況にあるのかもしれない。
海外企業と日本企業の最大の差は、自前主義で常に最適なアーキテクチャーを維持しようとする姿勢にあると一志氏は指摘する。理想的なデータマネジメントを実践している企業では、リーダーにChief Data Officerがおり、数百人体制の専門組織でデータ環境を運用している。そのような組織と、データマネジメントの重要性に気づいたばかりの組織が必要とするテクノロジーは、当然変わってくる。日本企業の現状を踏まえ、注目するべきテクノロジーや概念を取り上げ、それぞれの位置付けを整理したのが、以下の「日本におけるデータとアナリティクスのハイプサイクル：2024年」である。
