著者情報
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IT調査会社（ITR、IDC Japan）で、エンタープライズIT分野におけるソフトウエアの調査プロジェクトを担当する。その傍らITコンサルタントとして、ユーザー企業を対象としたITマネジメント領域を中心としたコンサルティングプロジェクトを経験。現在はフリーランスのITアナリスト兼ITコンサルタントとして活動中。ビジネスとテクノロジーのギャップを埋めることに関心があり、現在はマーケティングテクノロジーを含む新興領域にフォーカスしている。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
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2020/09/30
「ファイナンス思考」と「未来志向型経理」が経営の武器となる【朝倉祐介氏×ブラックライン古濱社長】
目先の売上や利益の最大化を目的とする「PL脳」のままでは、長期的に企業価値を向上させることはできない。将来の見通しが困難な事業環境だからこそ、「ファイナンス思考」が経営の武器となる。――『ファイナンス思考』（ダイヤモンド社）の著者で、現在はスタートアップへの投資に携わる朝倉祐介氏はこう主張する。同氏はリモート決算を実現するソリューションを提供するブラックラインの年次イベント「BeyondTheBlack Tokyo 2020」での講演の後、主催者の古濱淑子氏と語り合った。
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2020/09/23キリバに訊く企業財務のDX、資金の流動性を可視化する「TMS」とは
企業のビジネス活動を支える資金の調達と運用を行う財務部門。日本では経理部門との違いが曖昧なケースも多いが、銀行融資やM&Aではリーダーとして経営を支える重要な組織である。この財務部門の業務高度化のニーズに応えるTMS（Treasury Management System）ソリューションのグローバルリーダーがキリバである。自身もKyribaユーザーとしての経験を持ち、現在は多くのグローバル企業の財務部門にアドバイスする下村真輝氏に、なぜ今キリバのSaaSが支持されるのかを訊いた。
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2020/09/14加速するヤマトホールディングスの物流DX、裏を支える5つのデータ戦略
新型コロナウイルスの感染流行に伴う自粛生活でEC需要はこれまで以上に増加した。同時にその裏を支える物流ネットワークの重要性が改めて浮き彫りになった。私たちの新しい日常で、なくてはならない社会インフラを提供する物流各社であるが、業界大手のヤマトホールディングスはデータドリブン経営への転換を含む改革を加速させている。具体的な取組内容について、同社のデータサイエンス組織のリーダーの中林紀彦氏に訊いた。
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2020/08/28【入山教授×トレジャーデータ堀内氏】DXと「両利きの経営」との深い関係
コロナ禍で企業活動が大きく制限を受ける中、難局を乗り切る手段として期待されているのがデジタルトランスフォーメーション（DX）である。2020年7月14日から16日にかけ、トレジャーデータが開催したオンラインイベント「PLAZMA 12」では、ゲストに早稲田大学大学院の入山教授を迎え、「DXとイノベーション」をテーマに経営学における最新理論のエッセンスが紹介された。
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2020/08/19【オードリー・タン氏 ☓ コード・フォー・ジャパン】ソーシャルイノベーションを生むための条件
トレジャーデータは2020年7月14日から16日にかけてオンラインイベント「PLAZMA 12」を開催した。同イベントの基調講演では、台湾デジタル担当大臣 オードリー・タン氏と、コード・フォー・ジャパン 代表理事 関治之氏をゲストに迎え、「データと社会のあるべき関係性」をテーマにディスカッションが繰り広げられた。本稿ではそのハイライトをお届けする。
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2020/08/07会計DXではIT部門のサポートも必須、CFOを支援するブラックラインのソリューションの今
未曾有の危機を乗り越えるため、経理部門には経営者や事業部門のパートナーとして、ビジネス安定化と立て直しへの貢献が期待されている。この難易度の高いミッションを遂行するために取り組まなくてはならないのがDXである。その一歩となるリモート決算ソリューションを提供するブラックラインに製品の詳細を訊いた。
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2020/07/31リモート決算・監査から始める経理部門のDX、危機への対応、学び、そして乗り越えるために
新型コロナウイルスの感染拡大は、多くの企業の経理部門の業務がデジタル化に対応できていないという課題を浮き彫りにした。特に3月と4月という経理部門にとって最も多忙な時期にぶつかったこともあり、現場は多くの混乱が生じたことであろう。この経験から学びを得て、ビジネスに不測の事態が発生しても決算や監査に対応できるようにするにはどうしたらいいのか。6月12日、SAPはEY 新日本有限責任監査法人、ブラックラインと共同で経理部門を対象とするオンラインセミナーを開催した。
