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「SDV革命」を支える自動車サイバーセキュリティの基礎──IT部門が知っておくべきSDV時代の自動車サイバーセキュリティ最前線

自動車サイバーセキュリティを「3つの視点」で整理 “ITの知見”を自動車にどう持ち込むべきか?

【第4回】SDV時代の自動車サイバー脅威に対抗するための対策と今後の展望

 「ソフトウェア・ディファインド・ビークル(SDV:Software Defined Vehicle)」は、自動車産業の革新的な変化を象徴するものです。従来の自動車はハードウェアを中心として、性能や機能は主に物理部品の設計と改良によって決まっていました。しかしSDVの時代では、ソフトウェアが車両機能の大部分を制御し、OTA(Over-The-Air)によるリモート更新や新サービスの導入が日常的に行われます。この変化により利便性と価値提供の幅は飛躍的に広がる一方、ネットワーク接続の増加はサイバー攻撃者にとって“新たな侵入経路”を提供することになり、これまで以上に複雑かつ高度なセキュリティ対策が求められています。そこで本稿では、SDV時代の自動車サイバーセキュリティを「基本的な考え方」「具体的な対策」「今後の展望」の3つの視点で整理し、技術的・組織的なアプローチを解説します。

基本的な考え方:リスクベースのアプローチとライフサイクル視点

 「SDVセキュリティ」の出発点は、リスクベースのアプローチです。自動車は安全性と信頼性が最優先される製品であり、潜在的な脅威を正確に把握し、影響度の大きいリスクから順番に対応することが求められます。ISO/SAE 21434やUNR155などの国際規格は、この考え方を明文化し、業界全体で共通の基盤を提供しています。

  • 脅威分析:車載ネットワーク(CAN、Ethernet)、ECU群、外部通信(5G、V2X、Wi-Fi、Bluetooth)などを対象に攻撃シナリオを洗い出す。リモートで車両を制御する攻撃、OTA更新を悪用したマルウェアの侵入などが想定される
  • リスクアセスメント:安全性、プライバシー、運用継続性への影響を定量・定性的に評価する。ブレーキやステアリング制御の改ざんは人命に直結し、位置情報や運転履歴の漏えいはプライバシー侵害、システムの停止はフリート管理や運行サービスに損害を与える可能性がある
  • 優先度付け:評価結果をもとに、致命的なリスクから順に対策を実施する。限られた開発リソースを有効活用し、費用対効果の高い施策を優先することが求められる

 自動車は10年以上の長期ライフサイクルを有する製品であるため出荷時だけでなく、運用時のセキュリティも考慮する必要があります。開発段階でのセキュリティバイデザイン、運用中の継続的な監視・パッチ適用、廃棄時のデータ消去までを含む、包括的な対応が重要です。

 また、多層防御の観点から外部通信、車内ネットワーク、ECUなど複数層にわたる防御策を組み合わせることも求められます。各層で適切な認証・暗号化や通信監視、防御システムを導入することで、もし一部が侵害されたとしても、システム全体の安全性を確保することが重要です。

[画像クリックで拡大]

 SDVセキュリティは単発の施策ではなく、ライフサイクル全体を通じて計画的かつ持続的に実施されるべきものです。

次のページ
具体的な対策:技術ソリューション、組織体制、業界連携

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この記事の著者

原 聖樹(ハラ セイキ)

企業情報システム部門での経験を経て、2001年にトレンドマイクロに入社。プリセールスエンジニアとして、大企業や公共機関を主に担当した後、個人向け製品のPC向け組み込みビジネスの立ち上げや、法人向けマネージドサービスの新規ビジネスにも従事。 2012年からは、制御システム向けセキュリティの立ち上げに取...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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