東日本大震災からの復興の過程では、IT分野の様々な課題が発生することが予想される。ただし、ITはあくまでも経済活動や社会活動の手段であって、目的ではないことを忘れてはならない。企業がBCPやDRを検討するに当たっても、IT関連の施策を検討することはもちろん重要だが、その前に考えなくてはいけないことが山ほどある。
※印刷用ページ表示機能はメンバーのみが利用可能です（登録無料）。
この記事は参考になりましたか？
- IT Initiativeスペシャル連載記事一覧
- この記事の著者
-
田﨑 堅志（タザキ ケンシ）
ガートナージャパン株式会社 リサーチ部門 テクノロジ&サービスプロバイダー バイスプレジデント
1954年生まれ。上智大学大学院修了、電子工学修士。1979年富士通株式会社入社、株式会社富士通研究所にて通信技術の研究開発に従事。1991年よりデータクエスト ジャパン（現ガートナー
ジャパ...※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事は参考になりましたか？
この記事をシェア
