SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

最新イベントはこちら!

Enterprise IT Women's Forum

2025年1月31日(金)17:00~20:30 ホテル雅叙園東京にて開催

Security Online Day 2025 春の陣(開催予定)

2025年3月18日(火)オンライン開催

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けの講座「EnterpriseZine Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。

お申し込み受付中!

EnterpriseZine(エンタープライズジン)

EnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。

『EnterpriseZine Press』

2024年秋号(EnterpriseZine Press 2024 Autumn)特集「生成AI時代に考える“真のDX人材育成”──『スキル策定』『実践』2つの観点で紐解く」

EnterpriseZineニュース

IoTとコグニティブの融合で急増するデジタルデータから分析対象とインサイトを最大化させる――IDC調査

2025年に向けIoT/非IoTデータの生成量は163兆ギガバイトに増大

 発表によると、企業がIoTやコグニティブなどの先進技術を活用し、新ビジネスを創造する「デジタルトランスフォーメーション(DX)」を成功させる上で、IoTデータ(IoTを通じてセンシングされるデータ)はもちろん、非IoTデータ(人間が主体的に生成するデータ)も組み合わせることで、「分析対象となるデータ」を最大化することが肝心になるとみられる。さらに、そうしたデータの中で「インサイトを生み出すデータ」の最大化を行うべく、最適な分析アルゴリズムを生み出すコグニティブ基盤も併せて活用することが必須になることが分かった。

 IDCでは、全世界で年間に生成されるデジタルデータ量は今後2025年に向け、2016年比で約10倍の規模(163兆ギガバイト)に増加するとみている。そうしたデジタルデータを、IoTデータと非IoTデータに分類した場合、成長性の観点からは、IoTデータが突出して高い傾向にある一方、全体に占めるデータ量の観点からは、非IoTデータが予測期間を通じて圧倒的に高い割合を占めると予測している。

 こうしたことから、IoTとコグニティブを融合させ、分析対象となるデータとインサイトを生み出すデータの双方を最大化させることで、企業のDX事例は、さまざまな産業に広がると見込まれる。

IoT/コグニティブを活用した外販ソリューションはさまざまな業種に拡大

 国内では、製造業や運輸/運輸サービス業といった産業が中心となり、社内に限定して業務効率化やコスト削減を実現しようとする、いわば「社内用途」のIoTに対して長年投資を続けている。一方、IoT/コグニティブを「社外用途」として活用し、社外の顧客に対して何らかの付加価値を提供する取り組みを進める企業も最近増える傾向にある。

 企業とベンダーが協力してIoTデータ/非IoTデータを組み合わせ、IoT/コグニティブを社外用途で活用して新しい外販ソリューションを生み出すことをIDCでは「IoT Enabled Solution」と呼んでいる。IoT Enabled Solutionにより、建設現場の作業効率の最適化、農林水産業の収益率拡大、小売業の業務プロセス/設備の改善、交通/社会インフラのスマート化、医療プロセスの高度化、電力データを活用したスマートホームサービス創出、保険サービスのカスタマイズ性向上など、ユースケースの幅が広がろうとしている。

 IDC Japan コミュニケーションズ シニアマーケットアナリストの鳥巣悠太氏は「IoT Enabled Solutionを創出する上で、ベンダーは技術に対する知見に加え、産業に特化した業務知識も併せ持つ人の強化を進めるべく、適切な人材教育プログラムを社内外に広げることが必須となる」とみており、「ベンダーが共創(協創)をキーワードに、企業とともにDXを推進する過程において、DX専任組織設立に向けたアドバイザリーを行うなど、組織面において企業側に変革をもたらすような取り組みも肝要となる」と述べている。

参考資料:グローバルで1年間に生成されるデジタルデータの量、2016年~2025年:IoTデータ/非IoTデータ別
(作成:IDC Japan)

 今回の発表は、IDCが発行したレポート「2017年 国内IoT市場 産業分野別 コグニティブ/AIシステムの活用動向分析」にその詳細が報告されている。

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
関連リンク
この記事の著者

EnterpriseZine編集部(エンタープライズジン ヘンシュウブ)

「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。データテクノロジー/情報セキュリティの最新動向を中心に、企業ITに関する多様な情報をお届けしています。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

EnterpriseZine(エンタープライズジン)
https://enterprisezine.jp/news/detail/10074 2017/11/14 14:30

Job Board

AD

おすすめ

アクセスランキング

アクセスランキング

イベント

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング