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大企業の情シス、5人に1人が自社のセキュリティ対策に懸念 ロードマップが調査結果を発表

 ホームページ健康診断を提供するロードマップは、大企業(従業員数1,000名以上)の情シス100名を対象に、大企業のセキュリティ対策に関する実態調査を実施し、その結果を発表した。

 発表によれば、自社で取り組むセキュリティ対策として最も多く挙げられたのは「ネットワークセキュリティ対策」が74.0%、次いで「セキュリティ管理体制の構築」が72.0%となっている。自由回答では、「電子機器の持ち込み、持ち出し不可」や「作業部屋の権限設定、MFA認証」などの対策も挙げられているという。

 また、回答者の5人に1人が自社のセキュリティ対策を「不十分だ」と実感していることが明らかになった。


 その要因としては、約4割が「セキュリティが後手に回っている」と回答しており、「利用者任せの部分もある」や「古いバージョンのOSを継続利用していること」などの懸念も挙がった。

 なお、回答者の72.0%が「勤務先の経営者はセキュリティ対策の重要性を理解している」としており、情シスから経営者への提言については「セキュリティの優先順位を見直すべき」や「予算を減らさないでもらいたい」などが挙げられている。

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